「電子健康記録」(EHR)とも呼ばれる「電子カルテ」は、患者の健康に関する個人データを指す。通常、電子カルテは医療機関の電子カルテシステム(EHRシステム)で管理する。患者がモバイルデバイスを使って自身の健康記録にアクセスすることを望むようになったことから、電子カルテの用途は広がりつつある。(続きはページの末尾にあります)
「電子健康記録」(EHR)、「電子医療記録」(EMR)、「個人健康記録」(PHR)は、いずれも患者の医療データという点では同じだが、活用方法やデータの共有範囲、管理主体に違いがある。
院内に多様なシステムが存在する医療機関では、単一ベンダーのシステムに統一して情報の連携性を高める手法を採用することも多い。しかし、いわゆる“ベンダーロックイン”の弊害を気にする傾向ももちろんある。
電子カルテのリプレースは簡単ではない。だがベンダーの買収や組織規模の拡大といった事情で、リプレースが必要になる場合もある。こうした5つの事情を説明する。
電子カルテをデータ連携の拠点にした院内システムでは、個別システムのデータを他システムで呼び出すことが難しい。岩手医科大学は課題解決のために医療用ミドルウェア「Health Connect」を導入した。
米国の医療業界では、医療の質に関する報告義務、過剰な仕事量、そして「EHR(電子カルテ)疲れ」が、医療従事者の「燃え尽き症候群」の原因になっている、と専門家は考えている。
Oracleは電子カルテ(EHR)ベンダーCernerを買収し、「全米EHR」構築の構想を示した。アナリストは「技術的にも法律的にもさまざまなハードルがある」と懸念を示す。その懸念とは何か。
HIS(病院情報システム)の導入が進む一方で、医療の現場では人手で作成が必要な書類が溢れている。医師やスタッフの負荷を軽減するには、この状況から脱却することが不可欠。では、そのための手法とは?
ワコムが液晶ペンタブレットと組み合わせて、シェーマへの手書き入力や診療情報の閲覧などを可能にするソリューションを発表した。
医療機関とITベンダーが協力して電子カルテ導入に取り組む際、しばしば両者の認識のギャップが生じます。その原因は何なのでしょうか。ギャップを埋める手段となり得る「通訳者」の必要性とともに解説します。
「地域包括ケアシステム」の真価を引き出すためにも医療情報の共有は不可欠です。しかし電子カルテの標準化は長期戦の様相を呈しています。300億円の「医療情報化支援基金」は、この現状を打破できるのでしょうか。
医療機関は、セキュリティを保つために医療情報の共有を避ける傾向がある。しかし情報の共有は、適切な医療を提供する上でメリットが大きい。医療情報の相互運用性を実現しつつ、セキュリティを保つ方法とは。
医療機関とITベンダーは「医療現場をITで効率化する」という同じ目標を共有していても、システム導入時の議論がかみ合わないことがあります。用語の使い分けに端を発する「誤解」に注目し、混乱の原因を探ります。
電子カルテは患者の連絡先情報や医療機関の受診記録、加入保険に関する情報、現病歴/既往歴、予防接種履歴、処方箋の履歴などのデータを含む。電子カルテシステムは、テキストデータだけではなく医用画像の管理も可能だ。電子カルテを利用することで、複数の医療機関や医療従事者の間で、患者の情報の共有や更新が容易になる。患者に対して適切な医療行為を提供するために、電子カルテは役立つ。
患者データを電子カルテシステムに集約することで、そのデータを公衆衛生管理や医療制度の品質向上に役立てられる可能性がある。電子カルテの標準化を進めることで、医療行為の質の向上や医療従事者の業務効率化を目指す取り組みを、政府主導で実施している国もある。
電子カルテシステムには、まだ改善の余地がある。具体的には、医療機関が抱える以下の課題を解決するための機能の追加が挙げられる。