「電子カルテ」丸分かり 比較、事例、解説記事を紹介

ユーザー企業のIT担当者を対象に、IT製品/サービスの導入・購買に役立つ情報を提供する無料の会員制メディア「TechTargetジャパン」。このコンテンツでは、電子カルテに関する事例、比較、解説の記事を紹介します。製品/サービス選定の参考にご覧ください(リンク先のページはPR記事を含みます)。

電子カルテ(EHR)とは 患者データを集約して適切な医療に生かす

 「電子健康記録」(EHR)とも呼ばれる「電子カルテ」は、患者の健康に関する個人データを指す。通常、電子カルテは医療機関の電子カルテシステム(EHRシステム)で管理する。患者がモバイルデバイスを使って自身の健康記録にアクセスすることを望むようになったことから、電子カルテの用途は広がりつつある。(続きはページの末尾にあります)

電子カルテ関連の比較

電子健康記録(EHR)、電子医療記録(EMR)、個人健康記録(PHR)はどう違う?

「電子健康記録」(EHR)、「電子医療記録」(EMR)、「個人健康記録」(PHR)は、いずれも患者の医療データという点では同じだが、活用方法やデータの共有範囲、管理主体に違いがある。

(2019/9/3)

米医療機関でマルチベンダー型システムが敬遠される理由

院内に多様なシステムが存在する医療機関では、単一ベンダーのシステムに統一して情報の連携性を高める手法を採用することも多い。しかし、いわゆる“ベンダーロックイン”の弊害を気にする傾向ももちろんある。

(2012/11/8)

注目の比較記事一覧へ

電子カルテ関連の事例

病院が「電子カルテ」をリプレースせざるを得ない5つの事情

電子カルテのリプレースは簡単ではない。だがベンダーの買収や組織規模の拡大といった事情で、リプレースが必要になる場合もある。こうした5つの事情を説明する。

(2019/11/29)

岩手医科大学は「電子カルテを中心にしないシステム構成」をどう実現したのか

電子カルテをデータ連携の拠点にした院内システムでは、個別システムのデータを他システムで呼び出すことが難しい。岩手医科大学は課題解決のために医療用ミドルウェア「Health Connect」を導入した。

(2018/10/26)

電子カルテで疲弊する医師の燃え尽き症候群をいかに減らすか、医療ITベンダーの挑戦

米国の医療業界では、医療の質に関する報告義務、過剰な仕事量、そして「EHR(電子カルテ)疲れ」が、医療従事者の「燃え尽き症候群」の原因になっている、と専門家は考えている。

(2018/9/6)

注目の事例記事一覧へ

電子カルテ関連の製品解説

Oracle「全米電子カルテ」構想に立ちはだかる“難し過ぎる問題”とは?

Oracleは電子カルテ(EHR)ベンダーCernerを買収し、「全米EHR」構築の構想を示した。アナリストは「技術的にも法律的にもさまざまなハードルがある」と懸念を示す。その懸念とは何か。

(2022/8/19)

P R院内に溢れる書類に秩序を、書類作成と管理の新定番とは

HIS(病院情報システム)の導入が進む一方で、医療の現場では人手で作成が必要な書類が溢れている。医師やスタッフの負荷を軽減するには、この状況から脱却することが不可欠。では、そのための手法とは?

(2014/10/1)

ワコム、インフォームドコンセントの質を高める情報共有ツール

ワコムが液晶ペンタブレットと組み合わせて、シェーマへの手書き入力や診療情報の閲覧などを可能にするソリューションを発表した。

(2011/1/14)

注目の製品解説記事一覧へ

電子カルテ関連の技術解説

「電子カルテ」導入で病院とITベンダーが分かり合えない“残念な理由”

医療機関とITベンダーが協力して電子カルテ導入に取り組む際、しばしば両者の認識のギャップが生じます。その原因は何なのでしょうか。ギャップを埋める手段となり得る「通訳者」の必要性とともに解説します。

(2021/7/27)

300億円の「医療情報化支援基金」は電子カルテ普及と標準化の追い風になるか

「地域包括ケアシステム」の真価を引き出すためにも医療情報の共有は不可欠です。しかし電子カルテの標準化は長期戦の様相を呈しています。300億円の「医療情報化支援基金」は、この現状を打破できるのでしょうか。

(2020/2/4)

医療機関が電子カルテを共有したがらない“本当の理由”と、その解決策

医療機関は、セキュリティを保つために医療情報の共有を避ける傾向がある。しかし情報の共有は、適切な医療を提供する上でメリットが大きい。医療情報の相互運用性を実現しつつ、セキュリティを保つ方法とは。

(2019/12/4)

注目の技術解説記事一覧へ

電子カルテ関連の用語解説

「電子カルテ」と「HIS」は違う? 病院とベンダーが混乱する「用語の誤解」

医療機関とITベンダーは「医療現場をITで効率化する」という同じ目標を共有していても、システム導入時の議論がかみ合わないことがあります。用語の使い分けに端を発する「誤解」に注目し、混乱の原因を探ります。

(2020/7/16)

注目の用語解説記事一覧へ

用途が広がりつつある電子カルテ

 電子カルテは患者の連絡先情報や医療機関の受診記録、加入保険に関する情報、現病歴/既往歴、予防接種履歴、処方箋の履歴などのデータを含む。電子カルテシステムは、テキストデータだけではなく医用画像の管理も可能だ。電子カルテを利用することで、複数の医療機関や医療従事者の間で、患者の情報の共有や更新が容易になる。患者に対して適切な医療行為を提供するために、電子カルテは役立つ。

 患者データを電子カルテシステムに集約することで、そのデータを公衆衛生管理や医療制度の品質向上に役立てられる可能性がある。電子カルテの標準化を進めることで、医療行為の質の向上や医療従事者の業務効率化を目指す取り組みを、政府主導で実施している国もある。

電子カルテは今後どのように進化するのか

 電子カルテシステムには、まだ改善の余地がある。具体的には、医療機関が抱える以下の課題を解決するための機能の追加が挙げられる。

  • データ入力の負担軽減
  • 各患者に関する全てのデータに基づいた分析
  • 患者エンゲージメント(患者との結び付き)の向上
  • 精密医療や遠隔診療の実現
  • データの扱い方の透明性の向上
  • 「患者中心の治療」の推進