ガートナーが7つの選定ポイントを伝授失敗しない、スマートデバイス本格導入に耐える「MDM」の選び方

スマートデバイスの本格導入を検討する上で、適切なモバイルデバイス管理製品を選定するポイントとは何か。ガートナーが定義した選定ポイントを伝授する。

[鳥越武史，TechTargetジャパン]

　複数のスマートデバイスの一元管理を支援する「モバイルデバイス管理（MDM）製品」。スマートデバイスの試験導入から本格導入への移行に合わせて、MDM製品の見直しを検討するユーザー企業は少なくないと、MDMベンダー各社は声をそろえる。規模や用途の拡大に伴い、必要な機能は変化するからだ。

　スマートデバイスの本格導入を検討するユーザー企業は、どういった視点でMDM製品を選定すべきなのだろうか。ヒントとなるのが、いち早くスマートデバイスの本格導入が進んだ欧米企業の声を基にした評価基準だ。ガートナー ジャパンでITインフラストラクチャ＆セキュリティ分野のリサーチ ディレクターを務める池田武史氏の話を基に、その一端を解説する。

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大規模／多用途のスマートデバイス活用に向くMDMの条件

　「『MDM製品はリモートロック／リモートワイプさえできれば十分』だと考える国内企業は少なくない」。池田氏はこう指摘する。「メールやスケジュール管理が8割以上」であるなどスマートデバイスの用途がまだ限定的なのに加え、「各企業でスマートデバイスを利用する従業員は10％未満」など、いまだ試験導入段階の企業が多いことも、MDM製品に多くの機能を求めない背景にあるという。

　試験導入であれば、簡易的なMDM機能でも十分である。ただし、スマートデバイスの本格導入に踏み切り、導入規模や用途を拡大させるのであれば、「端末に加え、データやアプリケーションの利用に関するポリシーを定義し、それを徹底するための仕組みが必要になる」。また導入規模が大きくなった場合、管理サーバが負荷増大に耐えるかどうかも重要だ。

　ガートナーは、欧米企業などスマートデバイスの本格導入を進めるユーザー企業のニーズやユースケースを踏まえ、MDM製品を評価する際に注視すべき7つのポイントをまとめた。それぞれのポイントについて詳しく見ていこう。

• ポリシー／コンプライアンス管理
• セキュリティ
• コンテナ化
• アプリケーション管理
• ファイル共有
• スケーラビリティ
• サービス化への対応