さようならBYOD、企業が気付いた「会社がスマホを支給した方が何かと便利」BYODからCOPEへ

私物のモバイル端末を業務に使わせるよりも、企業が支給する端末を私的に利用することを認めた方がいい結果をもたらすかもしれない。もちろん、適切に運用されなければ、それはそれで問題になるのだが……。

2014年08月15日 08時00分 公開
[Colin Steele,TechTarget]

 BYOD(私物端末の業務利用)が終わったわけではない。だが、企業が選択できるモバイル戦略は、もはやそれだけではない。

 BYODで期待していたような効果が得られていない企業もあるだろう。そのような企業では、COPE(Corporate-Owned, Personally Enabled:企業が所有する端末の個人利用)が代替的な選択肢となる可能性がある。COPEは、従業員が使いやすくIT部門が管理しやすい形でモバイル環境を提供するモデルだ。重要な違いはデバイスの所有者だ。BYODでは従業員が各自のデバイスを購入する。一方、COPEでは従業員が仕事と個人的なタスクに使用できるスマートフォンやタブレットを会社が支給する。

 ただし、BYODと同様にCOPEにも欠点はある。どんな企業にも向いているというわけではない。本稿では、BYODとCOPEそれぞれの戦略の長所と短所を比較する。皆さんの勤務先に最適な戦略を選ぶ一助となれば幸いだ。

BYOD:従業員には使いやすいがIT部門は管理しにくい

ITmedia マーケティング新着記事

news014.png

「サイト内検索」&「ライブチャット」売れ筋TOP5(2024年5月)
今週は、サイト内検索ツールとライブチャットの国内売れ筋TOP5をそれぞれ紹介します。

news129.jpg

SNSアカウントのビジネス貢献を明らかにするための調査サービス テテマーチが提供
フォロワーの属性や状態を明確に把握し、彼らの態度や行動を変容させるためにSNSがどう寄...

news096.jpg

Googleの「サーチトランスフォーメーション」で広告はどう変わる?
Googleは広告主向けの年次イベント「Google Marketing Live 2024」において、広告やコマ...