調査の結果、VPNサービスを提供しているプロバイダーの多くに、情報漏えいの脆弱性が存在していた。その意外な原因とは?
何十万もの人々が、自身のオンラインIDを保護するために仮想プライベートネットワーク(VPN)サービスを利用している。だが、研究の結果、大半のVPNサービスに情報漏えいの脆弱(ぜいじゃく)性が存在することが明らかになった。
本記事は、プレミアムコンテンツ「Computer Weekly日本語版 10月7日号」(PDF)掲載記事の抄訳版です。本記事の全文は、同プレミアムコンテンツで読むことができます。
なお、同コンテンツのEPUB版およびKindle(MOBI)版も提供しています。
英ロンドン大学クイーン・メアリー(QMUL:Queen Mary University of London)の研究者によれば、利用者が多い14のVPNプロバイダーを調査したところ、IPv6 leakage(IPv6漏えい)として知られる脆弱性が原因で、11のプロバイダーでユーザーに関する情報が漏えいしていたことが明らかになった。
漏えいした情報は、ユーザーがアクセスしているWebサイトに関する情報から、フォーラムに投稿したコメントのような実際の通信内容までさまざまだ。ただし、暗号化(HTTPS)を行っているWebサイトとのやりとり(金融取引など)は漏えいしていなかった。
インターネット事業者は、IPv4に代わる新しいインターネットプロトコルとしてIPv6の導入を進めているが、現状では多くのVPNがIPv4トラフィックしか保護していない。これが漏えいの原因となっている。
研究は、攻撃者が使用する手口を再現したWi-Fiアクセスポイントを用意し、そのアクセスポイントにさまざまな端末を接続して行われた。
研究者は、ユーザーデータを入手するために2種類の攻撃を試みた。
本記事は抄訳版です。全文は、以下でダウンロード(無料)できます。
■Computer Weekly日本語版 最近のバックナンバー
Computer Weekly日本語版 9月16日号:フラッシュストレージ セカンドシーズン
Computer Weekly日本語版 9月2日号:Windows Server 2003少しだけ延命策
Computer Weekly日本語版 8月19日号:64ビットARMチップ アリか? ナシか?
Copyright © ITmedia, Inc. All Rights Reserved.
サービスアカウントによる特権アクセスの管理に頭を悩ませるセキュリティ担当者は少なくないだろう。重要なシステムやデータを守るには、こうした特権アクセスを適切に管理し、アカウントを保護することが求められる。
サービスアカウントの悪用や誤用が問題になっている。システムやアプリケーションへのアクセスに特別な権限を有しているだけに、悪用されれば大きな被害につながる可能性もある。管理・保護のベストプラクティスをチェックしよう。
eコマースの登場以降、デジタル決済の選択肢は急速に広がり、利用者の利便性は飛躍的に高まった。一方で、それぞれの決済方法を利用するユーザーを標的とした金融犯罪や不正行為も爆発的に増加している。どう防げばよいのだろうか。
金融サービス業界において、金融犯罪を防ぐための対策は不可欠だ。デジタルサービスが増え、システムが複雑化する中で、どう対策を実践していくか。取引詐欺やマネーロンダリングなど4つのシーンを取り上げ、具体的な対策を解説する。
クラウドシフトが進み、リモートワークも普及した現代のIT環境で重要性が高まっているのが、ゼロトラストに基づくセキュリティ対策だ。その新たなアプローチとして、ブラウザベースの手法が注目されている。どういった手法なのか。
お知らせ
米国TechTarget Inc.とInforma Techデジタル事業が業務提携したことが発表されました。TechTargetジャパンは従来どおり、アイティメディア(株)が運営を継続します。これからも日本企業のIT選定に役立つ情報を提供してまいります。
「パーソナライゼーション」&「A/Bテスト」ツール売れ筋TOP5(2025年4月)
今週は、パーソナライゼーション製品と「A/Bテスト」ツールの国内売れ筋各TOP5を紹介し...
Cookieを超える「マルチリターゲティング」 広告効果に及ぼす影響は?
Cookieレスの課題解決の鍵となる「マルチリターゲティング」を題材に、AI技術によるROI向...
「マーケティングオートメーション」 国内売れ筋TOP10(2025年4月)
今週は、マーケティングオートメーション(MA)ツールの売れ筋TOP10を紹介します。