0.5歩先の未来を作る医療IT

2020年度の診療報酬改定ではオンライン診療の要件が緩和されるなど、医療機関のIT活用に影響するポイントが幾つかあります。押さえておくべき主要なポイントをまとめました。

患者が自身の健康医療情報を管理する「個人健康記録」（PHR）の普及に向けて、厚生労働省が検討会を設置しました。政府がPHR普及を後押しする意図は何なのでしょうか。

「地域包括ケアシステム」の真価を引き出すためにも医療情報の共有は不可欠です。しかし電子カルテの標準化は長期戦の様相を呈しています。300億円の「医療情報化支援基金」は、この現状を打破できるのでしょうか。

医療機関においても、スタッフの勤怠管理やシフト管理、採用、育成といった人事・労務管理の業務は重要な位置を占めます。これらを効率化するITツールや活用のヒントを紹介します。

働き方改革に伴い一層の効率化を目指す医療機関には、「患者」と「スタッフ」の流れをマネジメントするためのIT活用が効果的でしょう。患者の待ち時間やスタッフの残業時間の低減に役立つITツールとは。

在宅医療・介護はさまざまな職種がチームを組んでサービスを提供します。しかし多職種間コミュニケーションのための情報共有システムは、あまり普及していません。その原因は、コストとスキルの問題に大別できます。

医療費精算やレセプト請求のような定型的な医療事務作業は、ロボティックプロセスオートメーション（RPA）をはじめとする自動化技術が大きな効果を発揮する可能性があります。

医療業界で普及が進むクラウド技術のうち、地域連携ネットワークやクラウド診療予約システム、Web問診システム、オンライン診療システムの活用状況について解説します。

厚生労働省が推進してきた医療ITに関する政策は、2010年の医療クラウド利用解禁が大きなターニングポイントだった。現在に至るまでの政策の狙いを読み解きながら、医療クラウドサービスの情勢を解説する。

2018年6月に施行された「医療広告ガイドライン」で、医療機関のWebサイトも医療広告と見なされて規制対象となりました。「広告」と見なされるポイントはどこなのか、何が禁止されたのか、解説します。

近年注目を集めている、経済産業省の「IT導入補助金」制度を、医療機関が活用する方法について解説します。

医療従事者が事務作業の負担によって本来やるべき医療に専念できない――という課題は、長きにわたり問題視されてきました。人工知能（AI）技術の普及は、こうした課題も解決するかもしれません。

Webサイトやタブレットから入力できる「問診システム」が登場しましたが、いまだに紙の問診票を使い続けている診療所も少なくありません。問診システムに置き換えるメリットについて解説します。

近年、受付に自動再来受付機や自動精算機を導入している大病院は珍しくなくなりました。レセプト業務も自動化が進み、医療機関の受け付け業務はコンピュータに置き換わりつつあります。

2018年度診療報酬改定では、医師の勤務体制を改善する取り組みが強化されます。「対面」を算定要件にしていた一部の診療報酬も要件が緩和され、IT活用の範囲が広がります。

2018年度の診療報酬改定の基本方針に「働き方改革」のテーマが盛り込まれています。これを機に医師事務作業補助者（医療クラーク）の配置、活用が期待されています。

2018年の診療報酬改定では、遠隔診療で医学管理料が算定できるようになるかどうかが注目されています。遠隔診療関連で新設となる点数の要点を解説します。併せて遠隔診療が集患にも効果を発揮する理由を考察します。

「混雑するほど人気の診療所だから待つのは仕方ない」とはいっても、隣に待ち時間ゼロの診療所が並んでいたら、待ち時間ゼロの方に行きたくなるのが人情。だからこそ診療予約システムは集患の武器になります。

新規開業する診療所にとって重要な課題が「多くの患者に診療所の存在を知ってもらい、来院してもらえること」、つまり「集患」です。診療所経営において、マーケティングにITを活用するポイントとは？

「遠隔診療を2018年の診療報酬改定で評価する」旨の首相発言から、診療報酬増額が実現し、遠隔診療の普及を後押しするのではと期待が集まっています。この動向は医療界にどのような変化をもたらすでしょうか。

「電子お薬手帳」と「電子処方箋」は、調剤薬局のIT化にとってキーとなる技術トレンドです。これらの普及がもたらすメリットと、普及を阻んでいる壁について解説します。

問診票や、日々計測した血圧や血糖を記録する手帳は、紙ベースのフォーマットが長年利用されていました。しかし近年ではこれらもデジタル化が進んでいます。

診療所経営の見える化を実現するPMS（Practice Management System：病院向け経営支援システム）。登場の背景には「もっと楽に電子カルテやレセコンのデータ分析をしたい」という、医師の切実なニーズがあります。

「集患」と「待ち時間」という、クリニック経営の代表的な課題を、ITはどのように解決するのでしょうか。

ビデオ通話のシステムを利用し、患者が来院せずに診療を受けられる「遠隔診療」の登場は、医療ITに新しい価値を示しました。遠隔診療をヒントに「医療ITが普及するための条件」を考えます。

クラウドとタブレットの普及によって、医療現場のIT活用が浸透しつつあります。診療報酬による評価やさまざまな規制緩和は、このムーブメントに対してどのような効果をもたらすのでしょうか。

電子カルテの導入がうまくいかない理由は、紙カルテの業務フローが現場に残っているせいかもしれません。解決のヒントは「紙は残さない」「電子カルテ操作はクラークに任せる」「過去カルテの処分」です。

紙カルテのワークフローを残したまま電子カルテを利用しようとすると、結果的には二度手間が生まれがちだ。電子カルテの「ITならではのメリット」を正しく理解する必要がある。

医療現場でIT製品の導入を進めようとすると、スタッフから否定的な意見が上がることが少なくない。この「IT化への恐怖」の根源は何だろうか。