2017年09月26日 05時00分 公開
特集/連載

遠隔診療の診療報酬増額か 普及すればこれだけある、医療機関と患者のメリット0.5歩先の未来を作る医療IT

「遠隔診療を2018年の診療報酬改定で評価する」旨の首相発言から、診療報酬増額が実現し、遠隔診療の普及を後押しするのではと期待が集まっています。この動向は医療界にどのような変化をもたらすでしょうか。

[大西大輔,MICTコンサルティング]

このコラムについて

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医療機関のIT化は他の業界に比べて5〜10年は遅れているといわれます。また医療現場でIT製品を導入する際、スタッフから不安の声が上がるなど、多かれ少なかれ障害が発生します。なぜ、医療現場にITが浸透しないのか。その理由を探るとともに、解決策を考えていきます。


 2015年8月の厚生労働省通知により、実質解禁となった遠隔診療。安倍晋三首相は2017年4月14日開催の第7回未来投資会議において「次の診療報酬改定(2018年)に遠隔診療をしっかり評価する」旨の発言をしており、その評価の行方に注目が集まっています。今回は遠隔診療の本格的な評価がもたらす、医療界の変化について考えてみます。

遠隔診療の実質解禁

従来の通知ではへき地での限定的な利用しか認めていないのではないかと誤解があったため利用が進んでいなかった「遠隔診療」を、誤解を改めるために2015年に厚生労働省より通知が発出されました。医療界においては従来の「対面診療の原則」が一部緩和され、新たな診療スタイルが生まれるのではないかと期待が集まったことで、多くの企業が遠隔診療分野に参入しています。

表 遠隔診療サービスの関連企業
運営企業 サービス名(リンク先はサービス紹介ページ)
オプティム、MRT ポケットドクター
情報医療(MICIN) curon(クロン)
メドレー CLINICS
Mediplat first call
インテグリティ・ヘルスケア YaDoc
ポート オンラインクリニック
シェアメディカル メディライン
アイソル リモートドクター

遠隔診療の診療報酬評価に期待集まる

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