医療機関においても、スタッフの勤怠管理やシフト管理、採用、育成といった人事・労務管理の業務は重要な位置を占めます。これらを効率化するITツールや活用のヒントを紹介します。
「働き方改革関連法」が2019年4月から順次施行され、その対策に注目が集まっています。バックオフィス業務をIT活用によって効率化する方法について、「患者」と「スタッフ」の2つの観点から考察します。前編「病院のバックオフィス業務を効率化するITの使い方 患者の流れはどう変わる？」は、集患や待ち時間対策などの「患者管理」について解説しました。後編となる本稿は、スタッフ管理におけるIT活用をテーマに解説します。残業時間や有給休暇の管理が不可欠なのは、医療機関も例外ではありません。
組織はヒトの集まり（集合体）であることは、企業であろうが医療機関であろうが違いはありません。医療機関は医師を筆頭に、看護師や診療放射線技師などのコメディカル （医師以外の医療専門職）、医療事務とさまざまな職種がチームを組んで業務に当たる「スペシャリストの集団」です。
このようにさまざまな職種がチームを組んで業務に当たる場合、チームを同じ方向に導くのは決して容易ではありません。昨今、医療の世界で「理念」や「クレド」（信条や行動指針）を作成して導入する動きが広がっているのは、多職種間のベクトル（意識の方向性や強さ）を合わせる難しさが一つの要因になっていると考えられます。
「ヒトをどのように生かすか」は経営の永遠のテーマだと言えます。多くの医療機関から毎日のように寄せられる相談はヒトのことばかりです。いかに医療機関がヒトの管理に困っているのかが分かります。
医療の現場においては、診療に直接関係しない業務は意外とあります。それは、医療機関を運営する業務であり、特に人事、労務関連の業務はさまざまです。例えば、「スタッフの出退勤管理」「スタッフのシフト調整」「スタッフ募集、面接」「入職、退職手続き」などが挙げられます。これらの業務は病院ならば人事課という専門部署がありますので、一般の企業と大差なく対処できるのですが、診療所は院長や院長の家族が社会保険労務士と相談しながら業務に当たることが珍しくありません。診療所の院長はこの業務に多くの時間と労力を費やしています。
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