1. 経営環境やビジネスの変化をタイムリーに受信、発信、把握する「リアルタイム検知」
2. 的確な意思決定のためのシナリオをシミュレーションする「リアルタイム判断」
3. 機会損失や余剰コストを抑制してビジネスを最適化させる「リアルタイム実行」

　以下では、これらのリアルタイム性を支えるOracle BIの基本機能について紹介する。

iPhone／iPadでの運用で時間や場所を問わない情報アクセスを可能に

　1番目の「リアルタイム検知」では、マイクロ秒オーダーでのレスポンスや大量トランザクションのリアルタイム処理によるサービスレベルの安定化を追求したインメモリデータベース製品「Oracle TimesTen」が貢献する。このOracle TimesTenを前段に配置し、後段にDWHを高速化するサーバ／ストレージアプライアンス「Oracle Exadata」を配置することで、トランザクションデータを超高速処理し、より膨大な明細データをリアルタイムに検索するインフラが実現できるという。

Oracle BIのダッシュボードをiPadで表示させた例《クリックで拡大》

　また、Oracle BIはiPhoneやiPadでのモバイル運用にも対応。PC利用時のWebブラウザと変わらないインタフェースで基幹データとDWHなどのマルチソース情報のリアルタイム分析、変動要因を変えながらシミュレーションを行うシナリオ分析、基幹システムの直接実行など、時間や場所を問わない情報アクセスが可能になった。

　さらに、業務プロセス管理（BPM）とBIとの壁を取り払い、プロセス横断的な情報の最適化を実現するために、アダプターを介して多様な業務アプリケーションを情報分析に適したスキーマに展開できるテンプレート群「Oracle BI Applications」（以下、BI Applications）も実装している。「PeopleSoft Enterpriseアプリケーション」や「Oracle E-Business Suite」（Oracle EBS）、「Siebel CRM」などの他、SAPのオンライン分析処理システム「SAP Business Information Warehouse」（SAP BW）用のアダプターなども用意しており、事前定義済みの直感的に操作できる分析アプリケーションを活用できる。なお、BI Applicationsはモバイルからでも利用可能だ。

　加えて、Oracle BIは標準の「Oracle Mapviewer」に加え、今回新たにGoogleマップにも対応することで、グラフと地図の連動機能や地図上での色別表示機能を向上させた。

将来を予測するシミュレーションをBIツールから実行するEssbase

　2番目の「リアルタイム判断」では、旧Hyperionが開発し、買収後にオラクルがXOLAP（次世代型ハイブリッドオンライン分析処理モデル）を搭載することで、リアルタイム性を向上させた多次元データベース「Oracle Hyperion Essbase」（以下Essbase）が活用される。Microsoft Excelを使用した多次元分析や、蓄積された過去の情報から原因分析を行うだけでなく、為替や原油価格などの変数を変化させながら、BIツールで容易に将来予測を実行できるようにすることがEssbaseの最大の特徴だ。

　枇榔氏は、「将来に向けたビジネスシナリオを幾つも用意しておくことで、現在どのようなオペレーションを行えば無理・無駄なく実行可能なのかを想定しながらシミュレーションを繰り返し、最適な着地点を見いだしていけるようになります」とアドバイスする。

　また、複数のデータソースを仮想的に統合し網羅的な分析を行う「Common Enterprise Information Model」という機能では、Oracle BI、Essbase、スコアカードなどのメタデータを統合することによってデータ分析のタイムラグを解消し、経営層も現場の担当者も同じデータソースを使ってKPI分析が可能になるという。

Actionable BIによる思考を止めないシームレスな連携を実現

「Oracle BIは短期間で使い始められ、BI活用のハードルを低くできます」（枇榔氏）

　そして、3番目の「リアルタイム実行」を支援するのが「Actionable BI」と呼ばれる機能だ。分析結果に基づいて次のアクションを促すアクションフレームワークという機能を活用し、異常値が発信された場合に基幹業務の具体的な画面にBIが誘導し、即座にオペレーションを行うといった、BIと基幹システムのシームレスな連携が可能になる。例えば、市場の変化によって在庫発注のフォーキャストを見直す警告が表示された場合に、Oracle EBSの在庫発注画面に自動的に遷移し、発注単位を変更することも可能となる。また、BIツールの画面から基幹システムのデータを直接アップデートする「Write Back」機能を実装することで、基幹システムに移動してデータを書き換える必要もない。

　加えて、Oracle BIは構築スピードも通常とは大きく異なる。一般的なBIツールの導入アプローチは、データソース群からのデータ抽出（ETL処理）、DWHの構築、DM構築、そしてBIツールの導入といった段取りを時間かけて行う。一方、Oracle BIは先に可視化を実現し、その後、統一化されたメタモデルからData Mart Automationという機能でDWH／DMの自動構築を実現できるので、BIを短期間で使い始められ、BI活用のハードルを低くすることができるという。

サポート環境とパートナー育成を強化

　その他、Oracle BIの拡張機能としては、特別なスキルを持たない業務部門のユーザーでも非定型分析リポートを簡単に作成できる「BI Composerウィザード」の搭載や、64ビットプラットフォームに対応したBIの管理者専用ツールの拡張、スコアカードなどのKPIの追加や変更が容易になったKPIエディタの拡張などが行われている。

　さらに、オラクル製品をインストールした企業に対し、パッチアドバイスやシステムヘルスチェックなどを行うサポートサービス「My Oracle Support」も適用されるようになった。プロアクティブなサポートやシステム構成情報の共有、アップグレード支援などのメンテナンスサポートが受けられる。

　枇榔氏は、「日本企業はPDCAサイクルをP（計画）からD（実行）、C（評価）、A（改善）へと進む中で、Aの結果を再びPにつなげてうまくサイクル化できない企業は多いのではないでしょうか。それをEssbaseによるシミュレーションやActionable BIによってPDCAを最適なサイクルにすることができます。これこそがOracle BIの強みであり、スピード経営にもつながると考えています」と説明する。

　なお、日本オラクルでは、2012年のBI市場シェアトップ獲得を目標に、パートナー企業との協業（Oracle EPM／BI Partner Committee）強化を打ち出している。その1つに、Oracle BI Foundation SuiteとEssbaseの2つのプロダクトを対象に、パートナー企業のBIエンジニアを新たに500人育成するためのキャンペーンを実施するという。具体的には、業種別ハンズオンセミナーや機能紹介セミナー、Oracle University-Oracle BI Course、上級エンジニア向けセミナーなどが行われる予定だ。また、パートナープログラム「Oracle PartnerNetwork Specialized」の中核となる認定制度「Specialization」も設けられている。ユーザー企業からの推薦も必要なSpecializationの取得は非常に難しいことで知られている。国際的に通用するBIエンジニアを社内に育成することは日本オラクルのパートナー企業にとって有効な差別化戦略となるだけでなく、ユーザー企業にとっては今後のBIシステム環境を任せるSIerを見極める上での1つの指針、かつ安心感につながることだろう。