インタフェースの大半がウェアラブル端末に？
「Google Glass」は最強の便利端末か？ それともプライバシー侵害装置か？
Google Glassなどのウェアラブル端末には、プライバシー侵害など懸念も少なくない。だがその機能や特徴を生かそうと、業務利用を見据えたアプリ開発は確実に活発化している。
米Googleが製品化を進めているメガネ型ウェアラブル端末「Google Glass」は、目の前の光景をいつでも撮影できることから、「ソーシャルなやりとりを楽しむ新たなデバイス」として注目を集めている。実際のところ、Googleがこの端末を開発する狙いは、地域情報検索市場における優位性の拡大にある。つまり、Google Glassを「位置情報を活用したターゲティング広告を配信する手段」にしたい、というわけだ。
一方、Google GlassはQRコードも目で見て読み取れるため、QRコードを使って製品情報を提供したりセール情報を知らせたりなど、小売店の販売促進にも活用できる。Google Glassをはじめとする、人の視野に情報を写す「ヘッドアップディスプレー（HUD）」は、「日常のあらゆる行動にデータを統合する方法」として、もっとはるかに重要な存在となるかもしれない。
例えば、現在開発中のアプリケーションの中には、顧客の「購入履歴」「この先必要になりそうなもの」「お勧め商品」などの情報を表示し、販売員が顧客にスムーズに対応できるよう支援するものがある。さらに、Google Glassの顔認識技術を使い、目の前の相手に関する情報を提供するアプリケーションも各種開発が進められている。
最終的には、メガネ型ウェアラブル端末には米Metaのメガネ型AR（拡張現実）デバイス「SpaceGlasses」のようにビデオ機能が統合され、バーチャルな環境を現実環境の上に完全に重ね合わせてオーバーレイ表示できるようになるのだろう。医療分野では、執刀中の医師が患者の患部にMRI（磁気共鳴画像診断装置）で撮像した画像をオーバーレイ表示するといったことも可能になる。
こうしたアプリケーションは既にデモが披露されており、半年以内に実用化される見通しだ。現在われわれが使用しているインタフェースの大半はいずれ、Google Glassのような端末にほぼ完全に取って代わられる可能性もある。
ただし、規制当局や議会はGoogle Glassに対する監視を強めている。2013年には、Google Glassのプライバシー問題をめぐり、米連邦議会がGoogleに質問状を送るという動きもあった。また、セキュリティが厳重な場所やカジノなどでは既に、Google Glassなどのウェアラブル端末の使用を禁止する動きも出てきている。
公共政策がITの進歩に後れずに付いていけるかどうかは定かではない。だが2014年に、Google Glassをはじめとする各種のウェアラブル端末がコンシューマー市場に数多く投入されるのは確かだ。企業の導入事例が出てくるのも、そう遠い先の話ではないかもしれない。
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