エンドポイントセキュリティとは、主にネットワークに接続するクライアント端末のセキュリティ対策を指す。対象のクライアント端末にはデスクトップPCやノートPC、スマートフォン、タブレットに加え、バーコードリーダーやPOS（販売時点情報管理）端末などの特殊端末も含む。（続きはページの末尾にあります）
セキュリティを強化するには、セキュリティツールを増やすよりも統合する方が有効な場合がある。どうすればいいのか。セキュリティツール統合の4つのポイントとは。
AppleはMacを攻撃から保護するためにソフトウェア面でさまざまな工夫を凝らしているが、それだけではない。物理的なセキュリティキーを用いたMacの守り方と、その注意点とは。
パスワード要らずの認証方法として「パスキー」（Passkey）の利用が広がりつつある。Macの安全利用のためにもパスキーは有効なツールだ。どのような仕組みなのか。
Macを攻撃から守るための主要機能は幾つかある。「宣言型デバイス管理」（DDM）はその一つだ。どのような仕組みでMacを保護するのか。他のセキュリティ機能と共に紹介する。
MacをはじめとしたAppleデバイスへの攻撃が活性化する中、セキュリティ対策の重要性が高まっている。Macを攻撃から保護するための、具体的な機能を取り上げる。
MacをはじめとしたAppleデバイスは攻撃されない――。これは大きな誤解だ。過去には間違いではなかったが、脅威の状況は変わっている。Macを狙った脅威はどれほど増えているのか。
エンドユーザーのプライバシー保護は、「iOS」搭載デバイスを業務利用する上で欠かせない。iOSのプライバシー関連機能と、企業がiOSを扱う際の無視できない欠点を紹介する。
「Microsoft Office」の初期設定で、VBAマクロの実行をブロックする設定変更を進めていたMicrosoftが、一時的にその方針を撤回した。なぜ撤回したのか。そのリスクとは。
ダウンロードした「Microsoft Office」ファイルは有害なマクロを含む可能性がある。対策としてMicrosoftはOfficeファイルのマクロを標準で無効にする。実行が必要なマクロがある場合、企業はどうすればよいのか。
企業へのサイバー攻撃に広く使用されてきたVBAマクロの対処に、Microsoftが乗り出した。「Microsoft Office」アプリケーションの標準設定を変更し、VBAマクロを原則ブロックするように決断した背景とは。
講じるべきセキュリティ対策は意外と簡単だ。ただし、徹底的に実行することが鍵を握る。Linuxセキュリティの専門家に聞いてヒントを得よう。
侵入者が最大の障害だと考えているセキュリティ対策と、侵入を防ぐためのセキュリティ投資先との間には大きな違いがあるようだ。侵入テスト実施者やハッカーを対象とした調査結果から実態を探る。
エンドポイントのマルウェア対策ソフトウェアは長年、効果が疑問視されてきた。だが、最新のIDCリポートはエンドポイントセキュリティ市場の成長を予測している。
セキュリティベンダーは、ソフトウェアまたはアプライアンスとしてエンドポイントセキュリティ製品を提供している。エンドポイントセキュリティ製品はネットワークへのアクセスが必要なクライアント端末を検出し、管理と制御を実行する。承認済みのOSやVPN（仮想プライベートネットワーク）クライアント、マルウェア対策ソフトウェアなどがインストール済みで、最新のアップデートが適用されているクライアント端末のみ、ネットワークへのアクセスを許可するといった制御が可能だ。ポリシーに準拠しないクライアント端末に対して、ネットワークへのアクセスを遮断したり、仮想LAN（VLAN）へと隔離したりできる。
エンドポイントセキュリティ製品は、セキュリティポリシーに準拠しないクライアント端末をさまざまな手法で制御できる。例えばクライアント端末の管理者権限を剝奪したり、インターネット通信を制限したりすることが可能だ。
ユーザー企業がエンドポイントセキュリティ製品を利用する際は、オンプレミスの管理サーバを設置して利用するサーバ設置型か、SaaS（Security as a Service）型から選べる。サーバ設置型の場合、ユーザー企業はサーバまたはネットワークゲートウェイにメインのサーバソフトウェアを、各クライアント端末にクライアントソフトウェアをインストールして利用する。SaaS型の場合は、ベンダーがサーバおよびサーバソフトウェアを運用する。
サーバ設置型でも、SaaS型でも、クライアント端末がネットワークへのログインを試行すると、メインのサーバソフトウェアがエンドユーザーの資格情報の検証と、クライアント端末のスキャンを実施する。そしてネットワークへのアクセスを許可する前に、クライアント端末がセキュリティポリシーに準拠しているかどうかを確認する。
ITmediaはアイティメディア株式会社の登録商標です。
