2008年度に顧客に対して提供したWebサイトのセキュリティ診断サービスの結果をリポートとして公開。それによると、致命的な欠陥のあるサイトは減少したが情報漏えいの可能性があるサイトは増加しているという。
NRIセキュアテクノロジーズは7月27日、同社が2008年度に217のWebサイトに対して実施したセキュリティ診断サービスの結果を分析し、「Webサイトのセキュリティ診断：傾向分析レポート2009」として公開した。
同リポートによると、34％のWebサイトでほかの利用者の個人情報をはじめとする重要情報に不正にアクセスできることを確認したという。また、42％のWebサイトでは重要情報に不正アクセスできることは確認できなかったものの、情報漏えいにつながる可能性がある問題が確認できた。2007年度の調査結果と比較すると、重要情報に不正にアクセスできるWebサイトの割合は7％減少したものの、情報漏えいにつながる可能性があるWebサイトの割合は12％増加している。
同社ではこの結果について、各企業でIT投資予算が抑えられる中、致命的な問題には対策を行っておくが、それ以外の問題まで漏れなく対応するコストが掛けられないという、企業側の苦しい事情があるものと分析している。
不正アクセスの原因となる脆弱性の種類では、過去の結果と同様に「なりすまし」「権限昇格」「SQLインジェクション」の問題が多く発見されたものの、年々減少傾向にある。しかし、「クロスサイト・スクリプティング」の問題は過去の調査結果と同様、依然として高い割合で発見されているという。また権限昇格の問題は、社外向けWebサイトよりもイントラネット向けのWebサイトの方がはるかに高い割合で発見されている。
同リポートではこのほか、クレジットカード情報を扱うWebサイトとそれ以外のWebサイトのセキュリティレベルに大差がないことや、発見されたセキュリティ問題の6割以上が設計フェーズまでに修正すべきであることなどの調査結果が出ている。
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年度別Webサイトのセキュリティ診断結果（出典：NRIセキュアテクノロジーズ）
クレジットカード情報を扱うWebサイトの診断結果（出典：NRIセキュアテクノロジーズ）
