TechTargetジャパンでは今回、Webアプリケーション脆弱性診断サービスに関する会員アンケートを実施。現時点でサービスを利用しているユーザーは少数だが、本当に需要がないといえるのだろうか。
※ 回答の比率（％）は小数点第2位を四捨五入し、小数点第1位まで表示しているため、比率の合計が100.0％にならない場合があります。
TechTargetジャパンでは2009年3月22日から4月3日にかけてTechTargetジャパン会員を対象に、企業のWebサイト（システム／アプリケーション）に脆弱性がないかどうかをセキュリティベンダーがツールや手動で診断するサービス「Webアプリケーション脆弱性診断サービス」に関する読者アンケート調査を実施した。その調査結果を見ると、実際に脆弱性診断サービスを利用したのは回答者の1割足らず。主に費用対効果の点に不満はあるが、脆弱性対策自体の必要性を認識するユーザーが多かった。以下、読者の回答内容の一部を紹介する。
2008年中に利用したユーザーは8.7％と1割に満たず、「利用していない」と回答したユーザーは73.8％となった。さらに、「利用を検討していない」としたユーザーは4割近くにも上った。こうした利用／検討状況から、現段階ではファイアウォールでの防御やウイルスチェックといったゲートウェイセキュリティ対策よりも優先度は低いことが読み取れる。
なお、ユーザーが利用した診断サービスベンダーとしては、NRIセキュアテクノロジーズ、次いでNTTコミュニケーションズのサービスが多かった。
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Webアプリケーション脆弱性診断サービスの利用／検討状況
Webサイト防御のためにできること
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