Webアプリケーション脆弱性診断に関するアンケート結果リポート
「費用対効果見えにくい」Webアプリケーション脆弱性診断、その有用性は?
TechTargetジャパンでは今回、Webアプリケーション脆弱性診断サービスに関する会員アンケートを実施。現時点でサービスを利用しているユーザーは少数だが、本当に需要がないといえるのだろうか。
調査概要
- 目的:TechTargetジャパン会員のWebアプリケーション脆弱性診断サービスの利用状況調査
- 方法:Webによるアンケート
- 調査対象:TechTargetジャパン会員
- 調査期間:2009年3月22日~4月3日
- 有効回答数:321件
※ 回答の比率(%)は小数点第2位を四捨五入し、小数点第1位まで表示しているため、比率の合計が100.0%にならない場合があります。
TechTargetジャパンでは2009年3月22日から4月3日にかけてTechTargetジャパン会員を対象に、企業のWebサイト(システム/アプリケーション)に脆弱性がないかどうかをセキュリティベンダーがツールや手動で診断するサービス「Webアプリケーション脆弱性診断サービス」に関する読者アンケート調査を実施した。その調査結果を見ると、実際に脆弱性診断サービスを利用したのは回答者の1割足らず。主に費用対効果の点に不満はあるが、脆弱性対策自体の必要性を認識するユーザーが多かった。以下、読者の回答内容の一部を紹介する。
診断サービスの利用/検討状況
2008年中に利用したユーザーは8.7%と1割に満たず、「利用していない」と回答したユーザーは73.8%となった。さらに、「利用を検討していない」としたユーザーは4割近くにも上った。こうした利用/検討状況から、現段階ではファイアウォールでの防御やウイルスチェックといったゲートウェイセキュリティ対策よりも優先度は低いことが読み取れる。
なお、ユーザーが利用した診断サービスベンダーとしては、NRIセキュアテクノロジーズ、次いでNTTコミュニケーションズのサービスが多かった。
サービス利用の目的・きっかけ
利用目的を「リスクマネジメント対策」とした回答が23.1%と最も多く、「セキュリティポリシー策定の一環」(17.2%)、「取引先などからの信頼確保」(13.1%)が続いた。リスク管理やサイトの信頼性といった観点から予防的に実施するユーザーが半数を占め、一方で実際に脆弱性を突く攻撃の被害に遭った、または外部から脆弱性を指摘されたとする回答はごく少数にとどまっている。
脆弱性対策の必要性
Webアプリケーション脆弱性対策の必要性については、「とても感じる」「やや感じる」を合わせると8割以上が必要性を認識している結果となった。サービスの利用状況をかんがみると、対策を講じる必要性は感じているものの、実施には至っていないユーザーが多いようだ。
診断サービスの満足度
技術力、信頼性、アフターサービス、利用しやすさのいずれの項目も「とても満足」「まあ満足」を合わせて6、7割となっており、ユーザーは総じてサービスには満足していることが分かる。唯一、費用対効果については42.9%と5割に満たず、この項目のみ満足度の低さが目立った。また、サービスを利用する上で障害となる要因を尋ねる別の問いにおいても「費用対効果が見えない」との回答が他項目より突出しており、「セキュリティ対策は投資効果が可視化しにくい」といった企業ユーザーの一般認識通り、コスト面では課題を残している。
診断サービス選定の際に重視するポイント
製品選定時に最も重視するポイントとして「費用対効果」(28.0%)を挙げるユーザーが多く、利用時の満足度の低さからするとベンダーがニーズに十分に応えられていないとも読み取れる。逆に、「最も重視する」「次に重視する」を合わせて比率の高かった「専門技術者の技術力や信頼性」や「診断結果に対する迅速なフィードバック体制」については、ユーザー満足度を見ると期待通りのサービス品質を提供できているといえる。
詳細なアンケート結果は、以下からダウンロードできる(TechTargetジャパン会員限定)。
本稿では紹介しきれなかったさまざまなアンケート結果とともにアンケート回答者の詳細な属性も紹介されているので、ぜひ参照されたい。
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