統合脅威管理（UTM）市場が活況を呈している。市場規模は既に10億ドルの大台を突破し、今後も成長が続く見通しだ。背景には、マネージドサービスの普及やコスト意識の高まりがある。
米調査会社Gartnerがこのほどまとめた報告によると、2011年の統合脅威管理（UTM）製品の市場規模は10億ドルを突破した（UTMについては「【Q＆A】統合脅威管理ツールとは？」も参照）。この主な要因は、値段に敏感になったユーザー企業の意向やUTM機器への機能の追加、ネットワーク統合およびコンプライアンス規定への全般的な対応が挙げられる。
UTM市場の規模は、2010年の約9億7200万ドルから2011年は12億ドルへと拡大した。Gartnerの予想では、この成長は今後も続く見通しだ。同社の調査ディレクター、ローレンス・ピングリー氏によると、2011年はUTM製品メーカー大手の米Cisco Systemsや米Juniper Networksに代わって米SonicWALL（米Dellが買収）と米Fortinetが台頭した。これは幅広い製品ポートフォリオも一因となっている。
2011年を通じてUTM技術の普及が進んだのは、マネージドセキュリティサービスプロバイダー（MSSP）によるところが大きい。
Copyright © ITmedia, Inc. All Rights Reserved.
ダウンタイムが許されない基幹系システムやデータベースをクラウドに展開している場合、システムの障害対策をベンダー任せにすることは危険だ。本資料では、その理由を解説するとともに、クラウドの障害対策を実施する方法を紹介する。
エンドポイントがサイバー攻撃の対象となるケースも増えている今、企業にはどのような対策が必要なのか。2024年に実施された調査の結果を基に、3つの重大なリスク要因と、その解決策としてサイバーレジリエンスが重要な理由を解説する。
マルチクラウド化が進み、アプリケーションとインフラを効率的に保護する手法が求められる昨今。そこで注目したいのが、WAAP（Web Application and API Protection）とCNAPP（Cloud Native Application Protection Platform）の活用だ。
標的型攻撃は主にメールで行われ、企業側が気を付けていても防ぎきれないケースがある。そのため、対策には検知・防御だけでなく、“攻撃を受けても情報が漏れない”仕組み作りが重要であり、各従業員のITリテラシー向上が不可欠だ。
巧妙化を続けるサイバー攻撃から企業の資産を保護するには、従業員のセキュリティリテラシーを高める教育が不可欠だ。教育を実施するに当たって重要となるポイントを「ToDo」リストとしてまとめた。
いまさら聞けない「仮想デスクトップ」と「VDI」の違いとは
遠隔のクライアント端末から、サーバにあるデスクトップ環境を利用できる仕組みである仮想デスクトップ（仮想PC画面）は便利だが、仕組みが複雑だ。仮想デスクトップの仕組みを基礎から確認しよう。
「マーケティングオートメーション」 国内売れ筋TOP10（2025年5月）
今週は、マーケティングオートメーション（MA）ツールの売れ筋TOP10を紹介します。
「サイト内検索」＆「ライブチャット」売れ筋TOP5（2025年4月）
今週は、サイト内検索ツールとライブチャットの国内売れ筋TOP5をそれぞれ紹介します。
「ECプラットフォーム」売れ筋TOP10（2025年4月）
今週は、ECプラットフォーム製品（ECサイト構築ツール）の国内売れ筋TOP10を紹介します。
ITmediaはアイティメディア株式会社の登録商標です。
