NTT Comが後発にして“本気”のパブリッククラウドサービスを提供開始した。月額上限945円という超低価格の背景には何があるのか。同社の戦略とともにサービス概要、メリット／デメリットを解説する。
本連載「企業向けシステムを構築するパブリッククラウド」ではさまざまなパブリッククラウドについて解説してきたが、今回はNTTコミュニケーションズ（以下、NTT Com）の「Bizホスティング Cloudn」（クラウド・エヌ）（以下、Cloudn）を取り上げる。2012年6月27日、同サービスにおいて「日本データセンター」の開設が発表された（参考：プレスリリース）。日本のエンタープライズユーザーにとって一気に身近になった感があるので、同社への取材をベースにその特徴を概観してみたい。
連載インデックス：企業向けシステムを構築するパブリッククラウド
同クラウドについては「くらうどん」というニックネームがあり、不勉強ながら筆者は「変わった名前だな」ぐらいしか記憶していなかった。食べ物を連想させる愛称と、クラウドとしては後発という状況とあいまって、いささか期待薄という先入観を抱いていた。だが、今回の取材を通して認識を新たにしたので、その事実を読者各位と共有していきたい。
Copyright © ITmedia, Inc. All Rights Reserved.
契約業務の効率化やコストの削減といった効果が期待できることから、多くの企業で「電子署名」の導入が進んでいる。一方で、訴訟問題へと発展した際に証拠として使えるのかといった疑問を抱き、導入を踏みとどまるケースもあるようだ。
半導体ベンダーBroadcomは仮想化ベンダーVMwareを買収してから、VMware製品の永久ライセンスを廃止した。その永久ライセンスを継続する非公認の方法とは。
クラウドファーストの流れが加速する中、無計画に構築されたハイブリッドクラウドの弊害が多くの企業を悩ませている。ITオペレーションの最適化を図るためには、次世代のハイブリッドクラウドへのモダン化を進めることが有効だ。
ワークロードを最適な環境に配置できる手法として注目され、多くの企業が採用しているハイブリッドクラウド。しかし、パフォーマンス、法令順守、コストなどが課題となり、ハイブリッドクラウド環境の最適化を難しくしている。
システム基盤をオンプレミスで運用するか、データセンターやクラウドで運用するかは、業種によって大きく異なる。調査結果を基に、活用の実態を探るとともに、最適なクラウドサービスを考察する。
お知らせ
米国TechTarget Inc.とInforma Techデジタル事業が業務提携したことが発表されました。TechTargetジャパンは従来どおり、アイティメディア（株）が運営を継続します。これからも日本企業のIT選定に役立つ情報を提供してまいります。
「パーソナライゼーション」＆「A／Bテスト」ツール売れ筋TOP5（2025年4月）
今週は、パーソナライゼーション製品と「A／Bテスト」ツールの国内売れ筋各TOP5を紹介し...
Cookieを超える「マルチリターゲティング」 広告効果に及ぼす影響は？
Cookieレスの課題解決の鍵となる「マルチリターゲティング」を題材に、AI技術によるROI向...
「マーケティングオートメーション」 国内売れ筋TOP10（2025年4月）
今週は、マーケティングオートメーション（MA）ツールの売れ筋TOP10を紹介します。
ITmediaはアイティメディア株式会社の登録商標です。
