「Amazon Web Services」（AWS）は仮想マシン（VM）やデータベース、ネットワークなどのクラウドサービス群だ。AWSの主な競合サービスにはMicrosoftの「Microsoft Azure」とGoogleの「Google Cloud Platform」、IBMの「IBM Cloud」などがある。（続きはページの末尾にあります）
AWSが東京リージョンと大阪リージョンに2.26兆円を投資する。これまでに日本市場でどのような動きがあったかを振り返る。
AWSを利用する際は、適切な「リージョン」「アベイラビリティゾーン」を選択することでデータの通信速度を短縮したり、インフラの冗長性を高めたりできる。その基本的な方法を説明する。
スクラムを通じたクラウドネイティブアプリケーション開発において、スクラムマスターが備えるべき知識やスキルとは何か。実力の証明となる資格「AWS Certified Cloud Practitioner」を解説する。
AWSが用意する機能やオプションなどをうまく使えば、「Amazon S3」の利用料金を抑制できる可能性がある。主な手段を3つ説明する。
AWS認定資格「AWS Certification」を取得するには、試験に向けた入念な準備が必要だ。最も基本的な資格「AWS認定クラウドプラクティショナー」を例に取り、試験対策から試験当日までの7つのステップを説明する。
近年、クラウドコンピューティングの労働市場はクラウド技術と同じくらい急速に進化している。エンジニアのキャリアアップに役立つ5つの必須スキルを紹介する。
APIとマイクロサービスは一緒に管理することができるのだろうか。本稿では、APIとマイクロサービスは個別よりも一緒に管理する方が良い理由と、その方法を解説する。
ダウンタイムをどの程度許容できるかは企業によって異なり、アプリケーションによって異なる場合も多い。ダウンタイムの許容範囲を適切に予測し、不要で好ましくないダウンタイムを回避することが大切だ。
Amazon.comは2004年、分散型メッセージキューイングサービス「Amazon Simple Queue Service」（Amazon SQS）を初の開発者向けサービスとして提供開始した。2006年に、ストレージサービス「Amazon Simple Storage Service」（Amazon S3）と仮想マシンサービス「Amazon Elastic Compute Cloud」（Amazon EC2）、Amazon SQSの3つのサービスを含むクラウドサービス群として、AWSを再編成した。
その後、低コストかつ高い可用性と拡張性を備えるインフラの構築を支援するクラウドサービスが、AWSに加わってきた。Amazon.com子会社のAWS社は現在クラウドサービス事業に専念しており、世界各地にリージョン（データセンター）を設置している。リージョンは日本や米国、オーストラリア、欧州、ブラジルなどにある。
AWS無料利用枠でトライアルが可能
AWSサービスは1時間単位または秒単位の従量課金制を採用している。各AWSサービスの利用を予約したり、1年または3年の定期利用契約を締結したりすることで、利用料金の割引が受けられる。
コストが導入の障壁になっている場合、「AWS Free Tier」（AWS無料利用枠）で各AWSサービスを試すことができる。AWS無料利用枠には、
特定のAWSサービスを使い始めてから一定期間無料になる「Free Trials」（無料トライアル）
AWSに登録した日から12カ月間、特定のAWSサービスが無料のプラン「12 months free」（12カ月間無料）
期間無制限で特定のAWSサービスが無料のプラン「Always free」（常に無料）
の3種類がある。
「Amazon Web Services」（AWS）のイノベーションと新製品開発のペースは、同社最大級の差別化要因としてアナリストが引き合いに出すことがある。同社は製品開発のプロセスを逆にたどることによってこれを実現している。同社のチームは最初に、“このサービスで何ができるか”を分かりやすく具体的に説明する1ページのプレスリリースを作成する。
この1ページの文書は、セキュリティに重点を置いたFAQ集と照らし合わせながら作成しなければならない。その目的は、データやプライバシーの保護方法についてユーザーが抱く可能性がある疑問を想定し、前もって対処することにある。これによってAWSユーザーのためのセキュリティが製品の設計段階で「最初の文書」から、確実に盛り込まれる。
このプレスリリース作成に当たるチームの規模と構成は、Amazon.comの元CEOのジェフ・ベゾス氏が考案した「2枚のピザ」というチームルールのコンセプトが指針になる。この専属チームのメンバーは同じ部署の人員である必要はない。チャンスや課題に対応するために全社から集められる。だがこれに関わる人数は、2枚の特大アメリカンピザを分け合える数でなければならない。
このアイデアは開発チームが規模に過度に縛られる事態を防ぐ。常に決められた数の人員を保つことに固執すると、イノベーションとは完全に相反する姿勢につながりかねない。
2枚のピザルールは、チームが大きくなり過ぎて制御できなくなる事態も防ぐ。大きくなり過ぎるとサブチームができてしまい、メンバー同士のコミュニケーションがうまくいかなくなるリスクが生じる。
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