Web会議は、参加者の音声や動画をインターネットで転送し、遠隔地にいる参加者同士で会議をすることを指す。映像のリアルタイム性や音声の明瞭さを高める工夫を凝らし、さまざまな拠点にいる参加者同士のスムーズなやりとりを可能にするWeb会議ツールが登場している。（続きはページの末尾にあります）
新型コロナウイルス感染症のパンデミックが発生し、ハドルルームのブームは下火になった。オフィス回帰の向きもある中、ハドルルームはどのように進化しているのか。
ハイブリッドワークが普及しつつある時代に新拠点を設立したZoom Video Communications。同社があえてオフィスに投資をすることで獲得したかったものとは何か。
テレワークが普及したことで、職場を縮小し、オフィスの賃料負担を軽減しようとする企業がある。そうした中でZoom社は新拠点を設立した。対面でのコミュニケーションにこだわる狙いとは。
「Web会議デバイス」には企業向けとコンシューマー向けがある。特にテレワークを実施する企業のIT担当者にとって、企業向けWeb会議デバイスを選ぶことは大きなメリットがあるという。その主な理由は「管理性」だ。
Cisco Systemsが、同社の「Cisco Webex」とMicrosoftの「Microsoft Teams」との連携を強化。Web会議をより使いやすくする新機能が利用可能になる。
「Microsoft Teams」にエコーキャンセル機能をはじめ、Web会議の音質を改善する幾つかの新機能が加わった。Microsoftだけではなく、専門家も「Web会議ツールの音質改善」を重要視する。その理由は。
コロナ禍でテレワーク環境の整備が課題になったが、ハイブリッドな働き方に移行すると企業は新たな問題に直面する。「Microsoft Teams」や「Zoom」の利用にオフィス環境は耐えられるだろうか。
科学誌『Nature』に発表された研究結果によれば、Web会議のブレーンストーミングでは、対面会議と比べて新しいアイデアが生まれにくい。企業はこの事実をどう受け止めるべきか。
「Web会議参加者の約半数は発言していない」というデータがある一方で、これはテレワークに限った問題ではないと考える人もいる。実態はどうなのか。調査結果から見える“真実”は。
Cisco Systemsの調査で、Web会議の実施時にリモート出席者の約半数が発言していないことが明らかになった。テレワーク時のコミュニケーションを阻害している要因は。
パンデミックが落ち着く中でオフィスワークへの回帰が見られる一方、会議の在り方は「コロナ禍前には戻らない」とWeb会議ベンダーは語る。ハイブリッドワークへの移行が進む中、Web会議ベンダー各社はどう動くのか。
感染症対策として広まったWeb会議は、コロナ禍が落ち着いた後でも引き続き日常業務で活躍する可能性がある。今後は通勤とテレワークの「ハイブリッド」が定着するだろうか。
在宅勤務などのテレワークを実施する企業の間では、常態化に向けた課題や、その対策として必要なIT製品の明確化が進み始めている。それらは具体的に何なのか。主要なニュースを基にテレワークの現状を追う。
在宅勤務などのテレワークを導入した企業の間で、従業員に支給するコミュニケーション製品を充実させる動きが広がっている。テレワーク長期化が見込まれる中、コミュニケーション製品に求められる変化とは。
ビジネスユーザー向けのユニファイドコミュニケーション（UC）システムは、Web会議機能を備えていることがある。Web会議市場にはさまざまなベンダーが参入している。Web会議ツールにはオンプレミスのソフトウェアの他、クラウドサービスもある。一般的なオフィス向けのアプリケーションだけではなく、遠隔医療やカスタマーサービス、オンライン教育のためのアプリケーションに、Web会議機能が組み込まれていることもある。
クラウドサービス形式のWeb会議ツールを利用することで、Web会議のための初期投資を抑えられる。Web会議ツールの間では、人工知能（AI）技術を利用して、音声や映像を補正する機能を搭載する動きが広がりつつある。
Web会議を始めるには、次のような設備が必要だ。
主なWeb会議ツールには、Zoom Video Communicationsの「Zoom」やMicrosoftの「Microsoft Teams」、Cisco Systemsの「Webex」、Amazon Web Services（AWS）の「Amazon Chime」などがある。Meta Platformsは、同社のSNS（ソーシャルネットワーキングサービス）「Facebook」をベースにした企業内SNS「Workplace from Meta」に、Web会議を可能にする「Workplaceルーム」を実装した。
ITmediaはアイティメディア株式会社の登録商標です。
