「Web会議デバイス」には企業向けとコンシューマー向けがある。特にテレワークを実施する企業のIT担当者にとって、企業向けWeb会議デバイスを選ぶことは大きなメリットがあるという。その主な理由は「管理性」だ。
Webカメラ、マイク、スピーカーが一体化したビデオバーなどの「Web会議デバイス」には、Web会議の音質や画質といった品質や使い勝手だけではなく、管理性を向上させる機能も備えた企業向け製品がある。主要な企業向けWeb会議デバイスは、どのような管理機能を搭載しているのか。
Cisco Systems、Logitech International、Plantronics(Polyの名称で事業展開)などが提供している企業向けWeb会議デバイスには、従業員のデバイス登録、デバイス構成、IT資産管理などの管理機能を搭載しているものがある。従業員が利用するWeb会議デバイスの音質や画質などに問題があっても、IT担当者はそのデバイスにリモートアクセスして確認できる。
「管理性が、企業向けWeb会議デバイスの強みだ」と、調査会社Metrigyのアナリストであるアーウィン・レザー氏は語る。IT担当者は、企業向けWeb会議デバイスの管理機能を利用することで「デバイス故障時に、新しいWebカメラを買うためにわざわざ外出しなくても済む」とレザー氏は説明する。
従業員がテレワーク時に自宅で利用するWeb会議デバイスの保守やサポートは、IT担当者にとって大きな悩みの種だ。この点では、ビデオバーとディスプレイが一体化したオールインワンデバイスが強みを発揮する。PCに複数のデバイスを接続すると、複数の障害点が生まれ、問題の切り分けが難しくなる。こうした状況は「大企業にとっては頭痛の種だ」と、Web会議デバイスベンダーNeatframeのCEOサイメン・テイグレ氏は指摘。「オールインワンデバイスは、管理性や信頼性を高めやすい」と語る。
第4回は、企業向けWeb会議デバイスがなかなか普及しない背景を探る。
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