新型コロナウイルス感染症のパンデミックが発生し、ハドルルームのブームは下火になった。オフィス回帰の向きもある中、ハドルルームはどのように進化しているのか。
数年前、ハドルルーム(少人数向け会議室)がブームを巻き起こした。従業員がより柔軟に会議をするために、大規模な役員用会議室ではなくハドルルームを好んだためだ。しかし新型コロナウイルス感染症(COVID-19)のパンデミック(世界的大流行)が発生し、対面でのコミュニケーションを必要とするハドルルームは感染リスクを伴うものへと一変した。
パンデミック後、従業員がオフィスに回帰する動きはあるが、彼らの働き方は従来と異なるものになった。現在の働き方に対応するために、ハドルルームの刷新が必要だ。パンデミック後、ハドルルームはどのように変化しているのか。
出社を前提としていたパンデミック以前、ハドルルームは主に対面での会議を想定して設計されていた。一部の従業員は遠隔地からビデオ会議で参加したが、議題の大半は会議室の中で協議された。参加者が共同で使うホワイトボードも対面での使用に最適化されていた。
今日の会議では、対面よりも遠隔からの参加者が多い場合がある。ユニファイドコミュニケーション(UC)システム「Microsoft Teams」「Zoom」を使用すれば、物理的な会議室は会議の一部でしかなくなる。ホワイトボードといったコラボレーションツールはクラウドサービスで管理すれば、参加者全員が利用できる。
音声とビデオの品質も懸念事項だ。ビデオ会議は一対一とは限らない。複数の従業員が一つの通話に参加し、ハドルルームにいる参加者の表情を見たり声を聞いたりできるようにする必要がある。ハドルルームにノートPCを持ち込んでビデオ通話をするだけでは不十分だ。
会議スペースの考え方も異なる。今や、オフィスのさまざまな場所がビデオ会議をするための潜在的なスペースになり得る。ほとんどの従業員がテレワークをしている場合、こうした要件を満たすリモートアクセス環境を整える必要がある。
幸いにも、ビデオ会議の技術はパンデミック後の要件を満たすように変化した。Webカメラ、マイク、スピーカーが一体化したビデオバーなどのWeb会議デバイスが登場したことで、かつてのハドルルームの設備よりも会議のセットアップは容易になった。過去の技術よりも使いやすく、高品質な音声とビデオで通話できる。
人工知能(AI)技術を搭載したWeb会議デバイスもある。さまざまな会議スペースでビデオ通話をする場合、全てのカメラアングルを把握することは難しい。AI技術を活用したデバイスを使えば、カメラが参加者の顔や声を追跡してくれる。
ソフトウェアも進化している。Web会議ツールは会議室と遠隔からの参加者をつなぐだけでなく、職場全体のコラボレーションを促すものになった。会議中や会議後の作業を手助けするAI機能を搭載したツールもある。例えばZoomやMicrosoft Teamsは、会議内容の要約、タスクリストの自動作成を担う機能を備えている。
ハドルルームという言葉は依然として、新型コロナウイルスの感染リスクを想起させる。しかし、かつてのハドルルームのトレンドは、前向きな一歩だったと記憶されるべきだ。パンデミック前、ハドルルームはある意味、リモートコラボレーションの下地を作った。
ハドルルームの概念は「どこでもビデオ通話できる職場」に進化したが、職場でのビデオ通話を容易にする基本的なアイデアは変わらない。そして幸いにも、今日のハードウェアとソフトウェアはそうした課題に対応する準備ができている。
TechTarget.AI編集部は生成AIなどのサービスを利用し、米国TechTargetの記事を翻訳して国内向けにお届けします。
Copyright © ITmedia, Inc. All Rights Reserved.
本記事は制作段階でChatGPT等の生成系AIサービスを利用していますが、文責は編集部に帰属します。
Microsoft 365に搭載されている「SharePoint」は活用できているだろうか。製品名は知っていても、その機能やメリットが分かっていないという声もよく聞かれる。そこで実際の活用事例を基に、活用のポイントを紹介する。
創立60周年を機に抜本的な働き方改革推進に乗り出した千歳コーポレーション。その一環として取り組んだ社内ポータルの刷新により、コンテンツへの直感的・迅速なアクセスを実現。情報共有やコミュニケーション活性化につながっている。
ファイル共有手段として多くの企業が利用しているメールだが、大容量ファイルの扱いやPPAP問題など、多くの課題が存在する。本資料では、その解決策として注目されるグループウェアの機能を取り上げ、製品選定のポイントを解説する。
請求書や契約書などの紙文書のデジタル化は、業務効率化に欠かせない取り組みの1つだ。ただ、その取り組みがかえって現場の負担を増やすケースもある。そこで注目したいのが、文書管理に役立つオンラインストレージサービスだ。
紙文書のデジタル化が進む中、社内に散らばる多様な文書を効率的に管理すべく文書管理サービスを導入する企業が増加している。多種多様なサービスがある中、自社に最適なものを選ぶためには、どのような点に留意したらよいだろうか。
「Microsoft 365 Copilot」の真価を引き出すこつとは? リコージャパンに聞く (2025/3/24)
大量のデータから欲しいものを見つける難しさ 生成AIで改善へ (2025/3/3)
「帳票電子化」は8割……紙をPDF化しただけ? 必要なのは「デジタル化」 (2025/2/28)
なぜシステム導入は失敗するのか 請求書電子化の成功事例から学ぶ“コツ” (2025/1/6)
事例:パナソニック ネットソリューションズの文書管理効率化、ペーパーレス化 (2024/6/28)
お知らせ
米国TechTarget Inc.とInforma Techデジタル事業が業務提携したことが発表されました。TechTargetジャパンは従来どおり、アイティメディア(株)が運営を継続します。これからも日本企業のIT選定に役立つ情報を提供してまいります。
「パーソナライゼーション」&「A/Bテスト」ツール売れ筋TOP5(2025年4月)
今週は、パーソナライゼーション製品と「A/Bテスト」ツールの国内売れ筋各TOP5を紹介し...
Cookieを超える「マルチリターゲティング」 広告効果に及ぼす影響は?
Cookieレスの課題解決の鍵となる「マルチリターゲティング」を題材に、AI技術によるROI向...
「マーケティングオートメーション」 国内売れ筋TOP10(2025年4月)
今週は、マーケティングオートメーション(MA)ツールの売れ筋TOP10を紹介します。