モバイルデバイス管理（MDM）やVPNをはじめ、スマートフォンやタブレットといったスマートデバイスからの情報漏えい防止に効くセキュリティ製品・サービスが充実しつつある。ただし、むやみにこうした製品・サービスを導入すると、無駄な投資となったり、逆に対策の漏れが発生することになりかねない。本稿は、スマートデバイスの情報漏えい対策を適切に選定する方法を紹介する。
スマートデバイスからの情報漏えいを防ぐために、どういった対策を採用すべきか。有力な選定手段の1つが、漏えい時にどういった組織に謝罪すべきかで情報資産の重要度を判別し、その重要度と、情報漏えいを招く脅威の種類に応じて対策を考える、というアプローチだ。そのステップを順に説明する。
適切な情報漏えい対策を決めるための材料の1つは、保護すべき情報の重要度だ。導入すべき情報漏えい対策は、情報の重要度によって変化するはずだからである。
情報の重要度が高ければ高いほど、漏えい時のリスクは大きくなる。リスクのレベルは、以下の3段階で定義できる。レベル1が最もリスクが小さく、レベル3が最もリスクが大きい。
ここでは、情報の重要度を分類する手段として、情報漏えいの発覚時に、企業が誰に報告や謝罪をすべきかという尺度を用いた。主要な報告・謝罪対象（ステークホルダー）には、「社内」「顧客など社外」「監督省庁」の3つがある。
次は、情報漏えいを招く脅威の種類を整理する。主要な脅威の種類として、「法務・コンプライアンス」「過失」「故意・犯罪」「事故」の4種がある。
情報漏えいの原因が、従業員による過失なのか、悪意のある第三者による故意なのかなどによって、採用すべき対策は異なるはずだ。適切な情報漏えい対策を選定するために、対処すべき脅威の種類を明確にする意味は大きい。
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