セキュリティ機能が強化されたWindows 8。主要ベンダーから搭載端末が出そろい、導入を検討する企業が増えつつある今、Windows 8のセキュリティ機能を総確認しておこう。
米Microsoftの新OS、Windows 8を搭載した第1弾の製品が出そろった今、企業はWindows 8への切り替えと、同OSを搭載したコンシューマー製品のサポートがセキュリティ対策にもたらす影響について考えるべき時期を迎えている。
Windows 8には新しいセキュリティ対策が搭載され、Windows 7で導入されたセキュリティ機能にも変更が加えられた（参考：Windows 8で強化されたセキュリティは本当に強固か？）。その目標は、ユーザー保護対策をさらに強化し、攻撃に対する抵抗力を一層高めることにある。本稿では、マルウェア対策機能に加え、Windowsストアを含めたWindows 8の特筆すべきセキュリティ機能について分析し、企業のデスクトップ環境および私物端末の業務利用（BYOD）に関するセキュリティの影響について考察する。
Windows 8には、マルウェア対策パッケージ「Windows Defender」が搭載された（参考：「Windows 8でBYOD」を安全にするセキュリティ機能）。Windows Defenderは、マルウェア定義ファイルの拡張セットを含む「Microsoft Security Essentials」の機能を取り込んで強化を図っている。他社のマルウェア対策製品が定義ファイルの更新を伴って稼働しているのを検出した場合のみ、Windows Defenderは自動的に無効になる。
ホームユーザーにはこれで十分かもしれないが、企業の大半は、より堅牢で使い慣れたウイルス対策ゲートウェイなどのマルウェア対策システムを使い続けたいと思うだろう。そして大抵の場合、実際にそれが望ましい方向性でもある。
もう1つのマルウェア対策コントロールとして、多少論議もある「Secure Boot」がある（参考：Windows 8の「Secure Boot」を批判するLinux陣営）。Secure Bootは、システム起動プロセスを保護し、rootkitのような低レベルのマルウェアの読み込みを阻止する。
Secure Bootプロセスで読み込まれる「Early Launch Anti-Malware」（ELAM）ドライバは、デジタル署名が入った既知のマルウェア対策プログラムの読み込みだけを許し、偽ウイルス対策プログラムの実行を防止する。一部のウイルス対策ソフトメーカーからは、ELAMドライバのせいで、Windows 8では自社製品のセキュリティ機能をフルに発揮できないとの苦情も出ている。それでも、もしセキュリティソフトウェアの“rootkit”が機能しないのであれば、マルウェアのrootkitも機能しないはずだ。専門家の意見では、これは好ましいことだとされる。
Windows 8ではこの他、セキュリティ機能の「アドレス空間配置のランダム化」（ASLR）と「SmartScreenフィルター」が強化された。ASLRは、保護範囲が広がってレガシーDLLもカバーするようになり、予想可能なメモリ領域を排除すべくランダム化を強化している。SmartScreenフィルターは、Internet Explorer（IE） 7が搭載するフィッシング対策フィルターの強化機能としてIE 8に導入され、デフォルトで有効になっている。
SmartScreenフィルターは、リクエストされたURLをMicrosoftのサーバでチェックし、悪質性があると判断した場合は警告メッセージを表示して、Webページへのアクセスを遮断する。OSを通じて同レベルの保護を提供すべく、Microsoftはこの技術をWindows 8に搭載し、「Windows SmartScreen」という名称を付けた。
ユーザーがWindows 8マシンにダウンロードした実行可能ファイルは、初めて実行する際に、コンテンツの名称とハッシュを既知のマルウェアコードのデータベースと照らし合わせてチェックされる。悪質なファイルだと判断されると、Windowsが警告メッセージを表示する。ユーザーによるマルウェアのダウンロードを防止する手段としての効果は、実験で実証済みだ。設定すれば、ユーザーが警告を無視して怪しいファイルを開けないようにすることもできる。
Microsoftは、Windows 8のアプリケーションセキュリティも強化している。
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