スマートフォンなど私物端末の業務利用（BYOD）普及に伴い、セキュリティやコンプライアンス対策にも影響が出始めている。スマートフォンの業務利用を認める企業と、禁止する企業。それぞれの心配事とは。
従業員の私物スマートフォンの業務利用が増え続ける中、ガバナンス、リスク、コンプライアンスなどにもこのトレンドの影響が出始めている。米TechTargetが実施した最近の調査では、私物端末の業務利用（BYOD）とITのコンシューマー化にまつわる筆頭の懸念事項として回答者の96％が「セキュリティ」を挙げた。
この調査は米TechTargetが2013年4月24日の仮想カンファレンス「The State of Cyber Security 2013」で、ITプロフェッショナル773人を対象に実施された。調査の結果、セキュリティに次いで多かったのが「コンプライアンス」に関する懸念だった。
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クラウドやIoTなど、デジタルテクノロジーの急速な進化に伴い、企業の機密データに対するリスクも飛躍的に高まることになった。サイバーセキュリティを取り巻く環境が複雑化する中、有効な対応策として注目されているのがXDRだ。
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サイバー攻撃が巧妙化し、セキュリティチームとSOCは常に厳戒態勢を取り続けている。さらにデジタルフットプリントの拡大に伴い、セキュリティデータが絶え間なく往来する事態が生じている。このような状況に対応するには、SOARが有効だ。
リモートワークの増加に伴い、組織は、SD-WANやZTNAなどを導入したが、現在はこれらのレガシー技術が、コストやセキュリティの面で新たな課題をもたらしている。これらの課題を解決するための手法として注目したいのが、SASEだ。
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