国内で入手可能なMDM製品/サービスは、どの程度の数のスマートフォンやタブレットを管理できるのか。制御実績や制御の仕組みを踏まえて比較する。
スマートデバイスの本格導入を進めていけば、管理すべき端末数は増えていく。モバイルデバイス管理(MDM)製品/サービスを導入する企業は、導入するMDM製品/サービスがどの程度の端末数を管理可能なのかを検討する必要がある。その際、単純にベンダーが示す数字だけを見るのではなく、実際にどの程度の規模の運用実績があるのか、どういった仕組みで大規模運用を可能にしているのかを調べておくことが重要になる。
TechTargetジャパンでは、2013年6月から7月にかけてMDMベンダーに調査を実施。本稿では、各MDM製品/サービスが管理可能な端末数や大規模運用実績などについて調査し、その結果を比較表にまとめた。なお、各MDM製品/サービスの価格と料金、セキュリティ機能、管理機能については、以下の関連記事で解説している。
主要なiOS/Android端末向けMDM製品/サービスの大規模運用性の比較表を以下に示す(表1)。なお今回は、企業で利用されている主要なスマートデバイスであるiOS端末やAndroid端末で利用できるMDM製品/サービスを取り上げた。ベンダーの意向などにより、期限内に回答が得られなかった一部のMDM製品/サービスは掲載していない。OEM(相手先ブランドによる生産)供給など、市販のMDM製品/サービスの機能をほぼ変更なしで提供しているMDM製品/サービスは省いた。
SASのCMOが語る マーケティング部門が社内の生成AI活用のけん引役に適している理由
データとアナリティクスの世界で半世紀近くにわたり知見を培ってきたSAS。同社のCMOに、...
SALES ROBOTICSが「カスタマーサクセス支援サービス」を提供
SALES ROBOTICSは、カスタマーサクセスを実現する新サービスの提供を開始した。
「Fortnite」を活用 朝日広告社がメタバース空間制作サービスとマーケティング支援を開始
朝日広告社は、人気ゲーム「Fortnite」に新たなゲームメタバース空間を公開した。また、...