DDoS攻撃対策、隣の会社の“とばっちり”を避けるために何ができるか小規模データセンター内における対策

小規模なデータセンターではシステムを共用する他の顧客がDDoS攻撃にさらされると、自社のインフラにまで影響が及ぶ可能性がある。不正なIPアドレスが転送されている間、自社の通信能力が貧弱になるのだ。

2015年11月18日 15時00分 公開
[Clive LongbottomTechTarget]

 データセンターアウトソーシングプロバイダーを利用する場合、小規模な事業者ではDDoS(分散型サービス拒否)攻撃に対して適切な措置を取ることができる可能性は低い。

DDos攻撃の拠点は世界通に分散(出典:Akamai Technologies)

 特定のIPアドレスからの情報を廃棄するためにnullルーティングという方法が用いられるが、これはできる限り攻撃元の近くで動作させる必要がある。nullルートテーブルがプロバイダーの構内にありDDoS攻撃が続く場合、リソースを消費する原因となる「Noisy neighbor」を取り除かない限り、ネットワークトラフィックはWAN(ワイドエリアネットワーク)上の帯域幅を占めてしまうだろう。

 小規模データセンター企業の課題は、DDoS攻撃を緩和するための対策を提供することにある。一般に大規模なマルチテナントホスティングまたはコロケーションプロバイダーであれば冗長なネットワークを有し、他のトラフィックが影響を受けない回線上を進んでいる間に、攻撃を1つのWAN接続に誘導することが可能だ。また米Neustarのような企業が提供するソフトウェアやアプライアンスベースの製品も存在する。CD NetworksやAkamaiのようなコンテンツデリバリーネットワーク(CDN)事業者のサービスを利用する選択肢とも存在する。

 近隣への攻撃が自社のIT導入に対する問題を作り出しているようなケースでは、DDoS攻撃の軽減サービスの活用は最善のアプローチだ。

Copyright © ITmedia, Inc. All Rights Reserved.

ITmedia マーケティング新着記事

news083.jpg

FacebookやXなど主要SNSで進む「外部リンク制限」の実態 唯一の例外は?
ソーシャルメディアはかつてWebサイトへの重要な流入経路であった。しかし、最近は各プラ...

news079.jpg

生成AIとAR/VRで失った個性を取り戻す――2025年のSNS大予測(Instagram編)
万能だが特徴のはっきりしない「何でも屋」と化したInstagram。2025年の進化の方向性を予...

news128.jpg

「AIネイティブ世代」の誕生 10代のAI活用度合いは?
博報堂DYホールディングスのHuman-Centered AI Instituteは、AIに対する現状の生活者意識...