「技術が分からないセキュリティ人材」が増えるとAI/自動化が普及する?調査結果から探る企業のセキュリティ事情

ITリーダーは巧妙化する脅威に対処し、新たな法制度に準拠しようと、セキュリティへの投資姿勢を強めている。調査結果を基に、企業のセキュリティ戦略の実像に迫る。

2018年10月25日 05時00分 公開
[Mary K. PrattTechTarget]
画像

 企業は情報セキュリティ、コンプライアンス、リスク緩和に投資している。にもかかわらず、多くの企業は厳しい規制とサイバー攻撃に対して、まだ準備不足の状態だ。

 人材紹介やアウトソーシングを手掛けるHarvey Nash Groupと、国際会計事務所のKPMGは最近、ITリーダー意識調査「2018 Harvey Nash Group/KPMG CIO Survey」の結果を発表した。調査に回答したITリーダー3958人のうち49%が、セキュリティの強化を優先事項に挙げたことを明らかにした。

 回答したITリーダーの3分の1は、過去2年に深刻なサイバー攻撃を受けたと報告している。セキュリティへの関心の高まりは、その反動である可能性がある。「攻撃に対する備えが十分だ」との回答が22%だったのに対し、「備えが不十分で、複数の領域で攻撃を受けた」との回答も14%あった。

 脅威の多様化・巧妙化と、欧州連合(EU)の「一般データ保護規則」(GDPR)をはじめとする新しい法制度により、企業はセキュリティ関連の支出や雇用、投資を増やし、セキュリティ、コンプライアンス、データプライバシーのプラクティス強化を後押しするようになっている。

 「自社を守るため、取締役会レベルでのプレッシャーが高まっている」。こう話すのは、Harvey Nashで最高技術責任者(CTO)兼シニアバイスプレジデントを務めるアンナ・フラゼット氏だ。

セキュリティ強化に進む企業

ITmedia マーケティング新着記事

news068.png

10代の7割超がショート動画を「ほぼ毎日見ている」――LINEリサーチ調査
LINEリサーチは全国の男女を対象に、ショート動画に関する調査を実施しました。

news158.png

自社の変化に対して行動する従業員はわずか2割 なぜそうなる?――電通調査
自社の変化に対する従業員の意識について確認するための調査結果です。

news061.jpg

J-WAVEが「ポッドキャスト×NFT」の音声ファンマーケティングサービスを開始
J-WAVEは、ポッドキャストとNFTを組み合わせた音声ファンマーケティングサービスを開始し...