2018年10月25日 05時00分 公開
特集/連載

「技術が分からないセキュリティ人材」が増えるとAI/自動化が普及する?調査結果から探る企業のセキュリティ事情

ITリーダーは巧妙化する脅威に対処し、新たな法制度に準拠しようと、セキュリティへの投資姿勢を強めている。調査結果を基に、企業のセキュリティ戦略の実像に迫る。

[Mary K. Pratt,TechTarget]
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 企業は情報セキュリティ、コンプライアンス、リスク緩和に投資している。にもかかわらず、多くの企業は厳しい規制とサイバー攻撃に対して、まだ準備不足の状態だ。

 人材紹介やアウトソーシングを手掛けるHarvey Nash Groupと、国際会計事務所のKPMGは最近、ITリーダー意識調査「2018 Harvey Nash Group/KPMG CIO Survey」の結果を発表した。調査に回答したITリーダー3958人のうち49%が、セキュリティの強化を優先事項に挙げたことを明らかにした。

 回答したITリーダーの3分の1は、過去2年に深刻なサイバー攻撃を受けたと報告している。セキュリティへの関心の高まりは、その反動である可能性がある。「攻撃に対する備えが十分だ」との回答が22%だったのに対し、「備えが不十分で、複数の領域で攻撃を受けた」との回答も14%あった。

 脅威の多様化・巧妙化と、欧州連合(EU)の「一般データ保護規則」(GDPR)をはじめとする新しい法制度により、企業はセキュリティ関連の支出や雇用、投資を増やし、セキュリティ、コンプライアンス、データプライバシーのプラクティス強化を後押しするようになっている。

 「自社を守るため、取締役会レベルでのプレッシャーが高まっている」。こう話すのは、Harvey Nashで最高技術責任者(CTO)兼シニアバイスプレジデントを務めるアンナ・フラゼット氏だ。

セキュリティ強化に進む企業

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