新たな調査で、多くの企業が情報セキュリティ分野の人材不足に悩んでいることが分かった。専門家によれば、才能発掘の鍵は、女性や多様な人種の中に眠っているという。
新たなアンケート調査から、大多数の企業が情報セキュリティ分野でスキルギャップの影響を感じていることが分かった。専門家によれば、未開拓の人材から才能を見いだせる可能性があるという。
セキュリティカンファレンス「Black Hat USA 2017」の参加者580人を対象としたアンケート調査結果「Portrait of an Imminent Cyberthreat」から、回答者の7割が「サイバー攻撃から自社を防御するのに十分なスキルを備えたスタッフが社内に不足している」と感じていることが明らかになった。半数近くの回答者は「情報セキュリティ部門に女性と人種的マイノリティー（注）が少ない」という懸念を抱いていた。彼らの多くは、そうした現状の背景に、女性や人種的マイノリティーの採用を妨げる体系的な問題があると感じているようだ。
※注：有色人種や先住民を含む、米国で「少数派」とされる人種を指す。
Black Hatのゼネラルマネジャー、スティーブ・ワイリー氏は「企業のIT部門は、優秀な情報セキュリティ人材を確保するために、できることは全てする必要がある」と話す。
増大する脅威から自社を守れるだけのスキルを備えた人材の確保には「情報セキュリティ担当者の多様性を高めるしかない」とワイリー氏は説明する。前述の調査に回答した5人に3人は、「女性や人種的マイノリティーに属する人々が、情報セキュリティ分野に進む意欲が起きない社会に問題がある」と考えているという。
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