情報セキュリティ職に就く学生を増やしたい――。こうした思いの下、米女子大学が人材育成に本腰を入れ始めた。女性比率11％という“男性社会”をどう変えるか。同大学の挑戦を追う。
ローレンス・スナイダー氏は、「『情報セキュリティ職』という業種を救えるとしたら、頼みの綱は女性である」と考える1人だ。「救う」と言うと大げさだが、米Bay Path College（ベイパス大学）に新設されたサイバーセキュリティ学科の学科長であるスナイダー氏は、現在の危機的状況を痛感している。
有能で経験豊富な情報セキュリティ担当者の数は、需要に対して大きく不足している。「(ISC)2」（アイエスシースクエア、国際情報システムセキュリティ認証コンソーシアム）の推計では、全世界の情報セキュリティ担当者は約320万人で、2013年には新たに約33万2000人増えた。だが(ISC)2のエグゼクティブディレクターであるホード・ティプトン氏は、「さらに200万人の人材が必要だ」と話す。特に重要なのが、女性のセキュリティ担当者をどう増やすかである。
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昨今、セキュリティ教育の重要性が高まっている。しかし、効果を正確に測ることが難しく、目標設定や運用に悩むケースも少なくない。本資料では、担当者の負担を軽減しながら、このような問題を解消する方法を紹介する。
情報セキュリティ対策では、従業員の意識を高めるための“教育”が重要となる。しかしセキュリティ教育は、効果の測定が難しく、マンネリ化もしやすいなど課題が多い。効果的なセキュリティ教育を、負荷を抑えて実現するには何が必要か。
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