Amazon Web Servicesは生成AIアプリケーションの開発に利用できる「Amazon Bedrock」を提供している。同サービスの機能や用途を説明する。
Amazon Web Services（AWS）の「Amazon Bedrock」は、クラウドサービスで生成AIアプリケーションを構築するための機械学習サービスだ。Amazon Bedrockは、ユーザーがAIアプリケーションを迅速に開発できるようにするために、さまざまな基盤モデル（FM）を利用可能にする。
基盤モデルは、さまざまな種類のタスクを実行するために大量のデータセットを使用して訓練された生成AIを指す。基盤モデルは多様な用途に利用できる。
Amazon Bedrockの競合製品は、OpenAIの「ChatGPT」や「Dall-E」などの生成AIサービスだ。AWSの機械学習サービス「Amazon SageMaker」と比較されることもある。Amazon SageMakerは主に、ユーザー企業の用途に合った機械学習モデルを構築して訓練するために使用できる。それに対してAmazon Bedrockは、生成AIアプリケーションの構築により特化したサービスだ。
ソフトウェア開発者はAmazon BedrockのAPI（アプリケーションプログラミングインタフェース）を通じて、AI21 Labsの「Jurassic-2 Mid」やAnthropicの「Claude」、Cohereの「Command」、Metaの「Llama」などの基盤モデルを利用できる。
サードパーティーベンダーが開発した生成AIに加えて、AWSは自社で開発した「Amazon Titan」も基盤モデルとして利用可能にしている。Amazon Bedrockで利用可能なAmazon Titanには、プロンプト（生成AIに対して出す質問や指示）に応じてテキストを生成する「Amazon Titan Text」や、テキスト入力を数値表現に翻訳する「Amazon Titan Embeddings」が含まれる。
それぞれの生成AIは自然言語で入力されたプロンプトを理解し、その内容を基にテキストや画像などの形式で新しいデータを生成する。しかしエンドユーザーが追加設定をしたり指揮を執ったりしないと、複雑なタスクを実行できない。
生成AIで複雑なタスクを実行できるアプリケーションを構築できるようにするために、AWSはAmazon Bedrockのエージェントを提供している。開発者はこのエージェントを使い、自然言語で基盤モデルの設定やアプリケーション作成ができる。エージェントは、
といった機能を備える。
開発者はAmazon Bedrockを利用することで、以下のような用途のアプリケーションを構築できる。
Amazon Bedrockは2023年4月にプレビュー版が発表され、同年9月28日に正式提供が開始した。利用料金は基盤モデルや基盤モデルのカスタマイズの有無、利用方法などによって異なる。基盤モデルで推論を実行する場合は、2つの料金プランから選択できる。
Copyright © ITmedia, Inc. All Rights Reserved.
契約業務の効率化やコストの削減といった効果が期待できることから、多くの企業で「電子署名」の導入が進んでいる。一方で、訴訟問題へと発展した際に証拠として使えるのかといった疑問を抱き、導入を踏みとどまるケースもあるようだ。
半導体ベンダーBroadcomは仮想化ベンダーVMwareを買収してから、VMware製品の永久ライセンスを廃止した。その永久ライセンスを継続する非公認の方法とは。
クラウドファーストの流れが加速する中、無計画に構築されたハイブリッドクラウドの弊害が多くの企業を悩ませている。ITオペレーションの最適化を図るためには、次世代のハイブリッドクラウドへのモダン化を進めることが有効だ。
ワークロードを最適な環境に配置できる手法として注目され、多くの企業が採用しているハイブリッドクラウド。しかし、パフォーマンス、法令順守、コストなどが課題となり、ハイブリッドクラウド環境の最適化を難しくしている。
システム基盤をオンプレミスで運用するか、データセンターやクラウドで運用するかは、業種によって大きく異なる。調査結果を基に、活用の実態を探るとともに、最適なクラウドサービスを考察する。
KDDIの通信品質と事業成長を支える“共通インフラデータ基盤”構築の舞台裏 (2025/3/12)
高まるSaaSバックアップ需要で「ストック収益」を拡大するには (2025/1/22)
大和総研に聞く、基幹システムのモダナイズ推進を成功に導いた四つのポイント (2024/12/23)
「オンプレミス仮想化基盤」のモダナイゼーションに最適なクラウド移行の進め方 (2024/11/11)
コストや効率の課題解消、ITとOTの統合運用管理を実現する理想的なインフラとは (2024/10/18)
お知らせ
米国TechTarget Inc.とInforma Techデジタル事業が業務提携したことが発表されました。TechTargetジャパンは従来どおり、アイティメディア（株）が運営を継続します。これからも日本企業のIT選定に役立つ情報を提供してまいります。
「ECプラットフォーム」売れ筋TOP10（2025年4月）
今週は、ECプラットフォーム製品（ECサイト構築ツール）の国内売れ筋TOP10を紹介します。
「パーソナライゼーション」＆「A／Bテスト」ツール売れ筋TOP5（2025年4月）
今週は、パーソナライゼーション製品と「A／Bテスト」ツールの国内売れ筋各TOP5を紹介し...
Cookieを超える「マルチリターゲティング」 広告効果に及ぼす影響は？
Cookieレスの課題解決の鍵となる「マルチリターゲティング」を題材に、AI技術によるROI向...
ITmediaはアイティメディア株式会社の登録商標です。
