2015年09月07日 08時00分 UPDATE
特集/連載

Software-Definedへ向かうインフラの選択【後編】ハイパーコンバージドの2大勢力「Nutanix」と「Evo:Rail」、違いを比較 (1/2)

ハイパーコンバージド製品として注目される「Nutanix」と「Evo:Rail」。それぞれどのような特徴があるのか。

[五味明子,著]

関連キーワード

Software-Defined Data Center | VMware | x86 | x86サーバ


 前編「バズワードで終わるのか? アナリストに聞く“ハイパーコンバージド”の意義」では、垂直統合型システムからハイパーコンバージドインフラへの流れについて解説した。後編でも、引き続きIDC Japanでインフラ部門を担当する2人のアナリスト――サーバーグループマネージャー 福冨里志氏とリサーチ第1ユニット(ストレージ/サーバ/HPC/PCs)グループディレクター 森山正秋氏のインタビューをお伝えする。

ハイパーコンバージドインフラの2大勢力――NutanixとEVO:RAIL

 現在、ハイパーコンバージドインフラを提供するベンダーとして最も注目を集めているのが米Nutanixの「Nutanix」だ。なぜNutanixは急速にこの市場で頭角を現すことに成功したのか。福冨氏は「Nutanixはアプライアンスを提供しながらもハードウェアのビジネスにフォーカスしているわけではない」ところが既存のオールドベンダーにない特徴だと指摘する。

 「サイロ型のシステムを新しいアーキテクチャに乗り換えただけの製品だったらNutanixはこんなに伸びていなかったはず。ユーザー企業が求める運用負荷の軽減やコストリダクションを実現するために何ができるのかを突き詰めた結果、専用ストレージをなくし、無償のハイパーバイザーや管理ソフトの提供につなげている。こうした発想は自社でハードやシステムインテグレーション(SI)を提供している既存のベンダーにはなかったものだったといっていい」(福冨氏)

 一方、Nutanixの対抗馬として2014年のリリース以来、次第に存在感を増しているのが米VMwareの「VMware EVO:RAIL」だ。仮想化基盤のトップベンダーであるVMwareが初めて提供するアプライアンスとして注目されたが、福冨氏は「EVO:RAILもNutanix同様にハードウェアに特化したビジネスではない」点がこれまでの統合型インフラとは大きく異なっているという。

 特に重要なのは、VMwareの“Software-Defined Storage”(SDS)技術である「VMware Virtual SAN」(VSAN)を実装している点で、これによって専用ストレージを必要とすることなく、サーバ内蔵のディスクを共有ストレージとして利用できる。ストレージはサーバに比べ“VM単位で管理する”という感覚がまだベンダーにもユーザーにも乏しい。EVO:RAILはこうしたハードルを超えるためのVMwareならではのソリューションともいえる。

 「EVO:RAILは基本的にVMwareから各パートナー企業に対してOEMとして提供される。サーバやストレージをVMwareが提供するわけではなく、(VMwareの指定する仕様に準拠していれば)OEMパートナーは自由にハードを選択し、ユニークなEVO:RAILを顧客に対して販売できる。今後はEVO:RAILにおけるデータサービスやサポートなども差別化の要因になってくるだろう」(森山氏)

 NutanixとEVO:RAILの最大の違いはサポートするハイパーバイザーにある。「VMware vSphere」だけをサポートするEVO:RAILに対し、Nutanixはマルチハイパーバイザーをうたっており、その中には当然vSphereも含まれる。NutanixにとってVMwareは競合でもあるが、重要なパートナーでもあるのだ。「ユーザーがどのハイパーバイザーを使いたいかという点は、これからのハイパーコンバージドインフラ市場で重要な指標になるはず」(森山氏)

       1|2 次のページへ

この記事を読んだ人にお薦めのホワイトペーパー

この記事を読んだ人にお薦めの関連記事

Loading

注目テーマ

ITmedia マーケティング新着記事

news099.jpg

サイバー・バズ、インターネット向けCM動画制作サービスをギークスと共同開発
サイバーエージェントの連結子会社サイバー・バズは、動画事業を展開するギークスと共同...

news077.jpg

ピツニーボウズジャパンとLOCUS、対話式パーソナライズド動画ソリューションで協業
ピツニーボウズジャパンとLOCUSは、対話式パーソナライズド動画ソリューションの提供にお...

news071.jpg

Tポイント購買データとテレビ視聴データを活用した分析サービス、CCCマーケティングが提供
CCCマーケティングは、企業が自社のマーケティングにTポイント会員6000万人の生活者デー...