Software-Definedへ向かうインフラの選択【前編】
バズワードで終わるのか？ アナリストに聞く“ハイパーコンバージド”の意義（1/2 ページ）
仮想環境と汎用サーバで構成され、ソフトウェアで制御する統合システムの“ハイパーコンバージド”。これは過渡期の技術か、有力な選択肢か。IDC Japanのアナリストにインタビューした。
IDC Japan 福冨里志氏
ここ1、2年、“ハイパーコンバージドインフラストラクチャ”という、バズワードというにはやや長いIT用語を聞く機会が増えてきた。代表的な製品ベンダーとしてまず名前が挙がるのは米Nutanixだ。「データセンターの複雑性を排除するプラットフォーム基盤」として、トヨタ自動車、米eBay、米Best Buyなど巨大データセンターを擁する世界中の大企業が同社のユーザーとなっている。また、米VMwareが2014年に発表した統合型アプライアンス「VMware EVO:Rail」も「VMware vSphere」ベースのハイパーコンバージドインフラとして急激に導入が進んでいる製品だ。
ハイパーコンバージドインフラは既存の垂直統合型システム（コンバージドインフラ）と比較してどういった点が評価されているのだろうか。本稿ではIDC Japanでインフラ部門を担当する2人のアナリスト――サーバーグループマネージャー 福冨里志氏とリサーチ第1ユニット（ストレージ/サーバ／HPC／PCs）グループディレクター 森山正秋氏に、ハイパーコンバージインフラをめぐる現状とその可能性について聞いた。
関連記事
ハイパーコンバージドとは？
ハイパーコンバージドの用途
ハイパーコンバージド製品について
Nutanixの事例
EVO:RAILを知る
垂直統合型システムからハイパーコンバージドインフラへの流れ
IDC Japan 森山正秋氏
まずはハイパーコンバージドインフラが登場するまでの流れを整理しておこう。福冨氏は「そもそも統合型インフラが求められるようになった背景には、サーバ、ストレージ、ネットワークというインフラを個別に調達、運用していくことに限界を感じる企業が増えてきたという事情がある」と説明する。物理ハードウェアを個別に調達し、その上で動くミドルウェアやアプリケーションも個別にチューニングする。当然、運用管理もハードに依存することになる。IT部門に求められるのは個々のインフラに特化した最適化技術であり、いや応なしにインフラのサイロ化や分断が発生していた。
だが、個別最適化が進みすぎたITでは、もはやビジネスの激しい変化についていけないのが実情だ。ビジネスで案件が発生してからリソースの調達、デプロイメントまでに1年以上もかかる、そのリードタイムの長さに耐えられないというユーザー企業が増えている。そして、そうしたユーザー側のニーズである、ビジネスの変化に柔軟に対応できる、導入も運用もシンプルなインフラを望むユーザー企業の声に応えて登場したのが「Vblock」に代表される垂直統合型システムだった。
垂直統合型システムでは、サーバ、ストレージ、ネットワーク、仮想化基盤などがあらかじめ1台の筐体内に設定されており、ユーザー企業が発注してから調達までの時間が大幅に短縮される。物理リソースや仮想化基盤が最適化されているので、極端に言えばユーザーは、“箱から出して電源を入れるだけ”で、インフラを利用可能になる。「筐体（アプライアンス）さえ購入すれば、すぐにアプリケーションをデプロイできる環境が整った。障害が起こってもリソースごとに切り分ける必要もなく、ワンストップで対処できる。個別に対応しなくてよいのでデプロイまでの時間が劇的に速くなった効果は大きい」（福冨氏）
ここまでは垂直統合型システムが登場した数年前の話である。垂直統合型システムのユーザーが増えるに従い、少しずつ「ミドルウェアより下のレイヤーをユーザー企業が気にしなくてもよいという土壌が形成されるようになった」と福冨氏は指摘する。ただしこの時点ではまだ“個別のサブシステムが1つの筐体に統合されたアプライアンス”の域を出ていない。運用においてはサーバとストレージは別々のサブシステムのままだからだ。
ここで同時期に起こったもう1つの大きな流れに注目しておきたい。それはクラウドコンピューティングやHadoopなど分散型システムの普及に伴うスケールアウトへのニーズの高まりだ。福冨氏は「それまでHPC（High Performance Computing）など限られた環境でしか使われていなかった分散コンピューティング技術が、『Amazon Web Services』（AWS）や『Google Compute Engine』（GCE）の功績により急激に身近な存在となった」ことで、ユーザー企業はこれまでの統合型システムでは物足りなさを感じるようになったと言う。「垂直統合型システムは、スモールスタートやシステムの縮退まで含めたスケールアウトへのニーズに柔軟に応えられるほどではなかった」（福冨氏）
Copyright © ITmedia, Inc. All Rights Reserved.
この記事の著者
関連記事
新着ホワイトペーパー PR
-
事例
[株式会社ビザスク] 「新規事業」事例集：大手企業はどのように想定顧客ヒアリングを行っているのか -
市場調査・トレンド
[株式会社ビザスク] 質の高い「仮説検証インタビュー」を実施するためのポイント -
事例
[株式会社ビザスク] 富士フイルムの新領域参入に学ぶ事業創出 「畑違い」でもビジネス化できる方法 -
事例
[株式会社ビザスク] 三菱電機 上席執行役員に学ぶ、未来を切り開く「新事業創出」の実践方法 -
事例
[ServiceNow Japan合同会社] 脆弱性対応のリードタイムと工数を大幅削減、事例に学ぶセキュリティ基盤刷新術
こんなメディアも見られています
TechTargetジャパンに関連する情報をお探しであれば、こちらのメディアもお役に立てるかもしれません。
ベンダーコンテンツ PR
From Informa TechTarget
SpecialPR
アクセスランキング
-
1
なぜ「全社配布Copilot」は使われないのか？ 失敗に学ぶAI定着
-
2
なぜ「Gemini 4 Argon」は出遅れたのか？ Googleが狙う“逆転のシナリオ”
-
3
情シスの約8割が転職や退職を意識 調査で分かった“辞めたくなる最大の理由”
-
4
法務と開発者で「言葉が通じない」問題 トヨタやソニーが語るOSS管理の真実
-
5
【漫画付き】ひとり情シス協会が明かす、RAG導入でしくじる企業「2つの共通点」
-
6
損保ジャパンはなぜ「COBOL」を捨てなかったのか？ 脱メインフレームの真相
-
7
鹿島建設のDXを阻む「10年前のAWS」 安全性と自由度を両立したモダナイズ
-
8
IBM iのブラックボックス化を打破 資産継承と進化を実現する「IBM Bob」の実力
-
9
「Linux」の脆弱性を生むのは誰か？ ベテラン開発者の意外なミス
-
10
情報漏えいはなぜ繰り返されるのか 今すぐ見直すべき「境界」
ホワイトペーパーランキング PR
-
1
不審メールの経路や見せ方に変化？ 2026年夏の3事例から見えた動向と対処方法
-
2
Microsoft 365を安全に運用 うっかりミスやサイバー攻撃に備えるデータ保護術
-
3
家庭用Wi-Fiルーターの業務利用は危険？ 避けるべき理由と具体的な対策
-
4
財務部門がAIを最大限に活用する方法 無駄のない戦略的リーダーシップへの道
-
5
LLMが兵器化？ 元FBI高官が鳴らす警鐘とセキュリティツール統合のポイント
-
6
「オンプレミス回帰」せざるを得ない“合理的な理由”
-
7
生成AIを開発に導入しても効果が見えない？ 実証実験で分かった成果と課題
-
8
システムの保守がモダン化を阻む？ 「変えない判断」から脱却する方法とは
-
9
経産省DX指針から読み解く、受発注業務デジタル化ロードマップ
-
10
HDDを使わない「SSDオンリー」が無謀なのはなぜ？
TechTargetジャパン SNS
@techtarget_itmをフォロー
インフォメーション
注目情報をチェック
TechTargetジャパンをフォロー