ハイブリッドクラウドは、一般的にはオンプレミス型プライベートクラウドとクラウドサービスを組み合わせて、双方で単一のワークロード（アプリケーション）を実行できるようにしたシステムを指す。通常はオンプレミス型プライベートクラウドとクラウドサービスをネットワークで接続させることが必要になる。構成要素にはオンプレミスのデータセンターとクラウドベンダーのデータセンターだけでなく、データの発生源であるエッジデバイスを含む場合がある。（続きはページの末尾にあります）
クラウド移行が活発になっている。だが、「オンプレミスとクラウドの正しい比較」を実施しなければそのメリットやリスクを見落としてしまうという。基幹システムのインフラとして活用されているIBM AS/400に詳しい有識者に話を聞いた。
オンプレミスのレガシーシステムが長い間稼働する最大の理由は「システムの安定性」だ。このメリットを維持しながら、AIやIoTといった最新技術を導入しやすいクラウドに移行するにはどのような方法があるのか。
従来型のITインフラと、日々進化するクラウドインフラ。両者を共存させることを前提にデジタル変革（DX）の戦略を考えるならば、どんな技術要素が必要になるのか。成功の道筋を探る。
漠然とした不安からクラウド移行に踏み出せない企業は多い。分からないから使わない、使わないから分からないという循環から抜け出すべく、必要な知識をまとめて解説する。
アプラスはメインフレームのリプレースを決断し、高信頼ハードとLinuxによる新プラットフォームを採用した。社会インフラとしてセキュリティと信頼性を最優先に考えたシステム導入のいきさつをIT部門の責任者に聞いた。
スマートフォンの特性を生かしたマンション清掃・修繕管理のクラウド型ソリューション「Smart Maintenance」のサービス提供基盤として選ばれたのは、IBMのIaaSだった。選択の理由をシステム開発企業に聞いた。
DXのメリットを素早く、かつ継続して享受するためにはどうすればよいのだろうか。ハイブリッドITの活用方法からその未来を見る。
企業ITがビジネスと切っても切れない関係になった昨今、BCP（事業継続計画）が重要になりつつある。コストや知識など多くのハードルが存在する中、どうすれば理想的なBCP対策ができるのだろうか。
数年前なら目をつぶってもらえた小さなシステム障害が、最近では大きな問題になることも――あなたの会社でも“安定稼働”への要求が高まっていないだろうか。それが「Linux環境」ならばシステム管理者の悩みは深刻だ。
安価で迅速なパブリッククラウドを好む事業部門と、堅牢なインフラを構築したい情報システム部門。両方のニーズに応え、それぞれのITを統合的に管理できる理想的なハイブリッドクラウドとは。3つのステップで解説。
サーバ仮想化で圧倒的なシェアを誇るVMwareがクラウドサービス「vCloud Air」を提供開始してから3カ月。既存環境との互換性、移行性、性能、機能、その全てにおいてユーザーからは高評価を得ているという。
パブリック／プライベートクラウドを適材適所で活用し、両方のメリットを享受するハイブリッドクラウドが注目を集めている。だが導入にはハードルもある。ハイブリッドクラウド導入の勘所をつかむべく最前線を追う。
東日本大震災で緊急課題となった災害復旧や事業継続性のための対策は、SMBにも例外なく突きつけられている。デルとヴイエムウェアの仮想化テクノロジの融合、低コストで実効性の高いソリューションに注目する。
VMwareのライセンス体系変更で、永久ライセンスのユーザー企業はサポート打ち切りやサブスクリプションへの移行を迫られている。そうした中で一部の企業がサードパーティーベンダーのサポートに期待する理由とは。
Red HatがAWS社との提携を強化し、VMware顧客の取り込みを本格化している。Red Hatの狙いはどこにあるのか。成功の見通しを専門家が分析する。
BroadcomがVMwareを買収後、一部のユーザー企業はVMware製品の代替となる製品を探し求めている。選択肢は幅広くあるが、VMware製品の完全な代替品は存在しない。
伊藤忠テクノソリューションズでは、パブリッククラウドや自社のデータセンターなど、多様な環境でサービスを提供したことで運用負荷が増大し、サービスレベル維持の難易度が上がっていた。同社はこの課題をどのように解決したのか。
BroadcomによるVMware買収後、VMware製品のライセンス体系が変わった。これを受け、VMware製品をベースにした仮想インフラはどう変わるのか。他製品への移行は進むのか。
BroadcomがVMwareを買収したのは2023年11月のことだ。それ以前にもBroadcomは、ソフトウェアベンダーの買収を繰り返している。その狙いと、VMware買収がユーザー企業にもたらしている影響とは。
ユーザー企業はオンプレミスインフラにもクラウドサービスのような利点を求めるようになっている。どのような変化があるのか。HPE GreenLakeを参考にして考える。
近年、企業が扱うデータの量が加速度的に増加しており、それに伴い見直しが進められているのがデータを保管するストレージだ。そこで、オンプレミス型とクラウド型の双方の“いいとこ取り”をしたストレージサービスが注目を集めている。
オンプレミスのコンテナ基盤ではリソース変更の俊敏性、開発に欠かせないマネージドサービスとの連携性などに不満の声がよく上がる。この問題を、日鉄ソリューションズ（NSSOL）はAzure移行で解決したという。環境はどれほど変わったのか。
BroadcomはVMwareの買収を通して、マルチクラウドで利用可能な製品の開発に力を入れる姿勢だ。この買収と、その後のVMwareがクラウド市場にもたらす影響とは。
オンプレミス型プライベートクラウドとクラウドサービスの両方でワークロードを実行することで、必要なリソース（CPUやストレージなど）の量や予算に合わせて、両方を使い分けられるようになる。大手クラウドベンダーのAmazon Web Services（AWS）やMicrosoft、Googleは、ハイブリッドクラウドの管理サービスを提供している。
ハイブリッドクラウドとマルチクラウドは似た言葉だが、両者の意味には違いがある。ハイブリッドクラウドは、オンプレミス型プライベートクラウドとクラウドサービスの両方を利用することを指す。これに対してマルチクラウドは、2社以上のベンダーのクラウドサービスを利用することを意味する。
データセキュリティの選択肢を広げやすいのが、ハイブリッドクラウドの特徴だ。機密性の高いワークロードはオンプレミス型プライベートクラウドで実行し、機密度の低いワークロードはクラウドサービスで実行するといった使い方ができる。
ワークロードを実行するときに、費用対効果の高いインフラを状況に合わせて選択できるメリットも、ハイブリッドクラウドにはある。オンプレミス型プライベートクラウドは、ユーザー企業が所有して運用する。このときに、まとまった金額の初期導入費用が必要になる。一方でクラウドサービスの利用料金は、変動費や運用費として会計処理できる。ハイブリッドクラウドでは、ワークロードのリソース需要がオンプレミス型プライベートクラウドの限界を超えた場合にクラウドサービスに切り替え、追加のリソースを利用できるようにするといった運用ができる。
ハイブリッドクラウドでは、1つのワークロードの複数の構成要素を、オンプレミス型プライベートクラウドとクラウドサービスの両方で実行することが可能だ。こうすることでワークロードに冗長性を持たせて、レジリエンス（回復力）を高めることができる。
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