VMware買収でインフラ戦略はどう変わるのか【後編】
VMware製品がいくら高くなっても「脱VMware」が正解とは限らない訳
BroadcomによるVMware買収後、VMware製品のライセンス体系が変わった。これを受け、VMware製品をベースにした仮想インフラはどう変わるのか。他製品への移行は進むのか。
半導体ベンダーBroadcomは仮想化ソフトウェアベンダーVMwareを買収後、VMware製品の永久ライセンスを廃止してサブスクリプションライセンスに移行するなど、VMware製品の販売戦略を大きく変更した。これにより、一部のユーザー企業はVMware製品に以前より高いライセンス費用を払う必要が生じている。
その変更を受けて、ユーザー企業のインフラはこれからどう変わる可能性があるのか。VMware製品がデータセンターでどのような位置付けなのかを理解することで、その行方が見えてくる。
「脱VMware」が正解とは限らない理由
併せて読みたいお薦め記事
連載：VMware買収でインフラ戦略はどう変わるのか
BroadcomによるVMware製品の販売戦略
1998年に創業したVMwareは、サーバラックを設置するデータセンターの構成と管理方法に変革を起こした。同社にとっての商機となったのは、企業のIT部門が物理サーバでアプリケーションを運用していたことだ。業務で利用するアプリケーションが増えるにつれ、必要な物理サーバの台数も増える。各サーバの活用が不十分なまま、データセンターの貴重なスペースが埋め尽くされることになる。
各物理サーバで複数の仮想マシン（VM）を運用できるようにすれば、1台当たりのサーバの使用率が向上する。IT部門はこの考え方を取り入れ、物理サーバをVMに置き換えてアプリケーションを運用するようになった。VMware製品の導入が進むにつれ、以前は物理サーバでのみで運用されていた市販ソフトウェアが、VMware製品をベースにした仮想インフラで運用可能になっていった。
こうして採用が進んできたVMware製品ベースの仮想インフラは、BroadcomによるVMware買収後にどうなっていくのか。「VMware製品ベースの仮想インフラがなくなることはない」という点で、アナリストの意見は一致している。
ハイパーバイザーのベンダーとしてはMicrosoftやNutanix、Red Hat、Citrix Systemsなどがある。CPU（中央処理装置）やメモリといった物理リソースを仮想リソースに変換するという点では各ベンダーのハイパーバイザーに大きな違いはない。しかし、ハイパーバイザーの移行作業に複数の技術的ハードルが存在する。VMwareのハイパーバイザー「VMware ESXi」以外をサポートしていないサードパーティーのソフトウェアも存在する。
ユーザー企業のIT部門は、従来利用してきたVMware製品ベースの仮想インフラの保守が避けられない時代に備える必要がある。これは2024年7月現在でもさまざまなユーザー企業において、メインフレームのレガシーシステムの保守が必要であるのと同様だ。
仮想マシンを利用しなくとも、コンテナという選択肢がある。しかし、「VMwareのハイパーバイザーはインフラとして定着しており、これを変えるには非常にコストがかかる」と調査会社NAND Researchで主任アナリストを務めるスティーブ・マクダウェル氏は分析する。
今後、企業が新たにソフトウェアを利用する時はインフラとしてコンテナを導入できる。しかしその一方で、一部のユーザー企業はVMwareのハイパーバイザーとVMに、旧来のソフトウェアを残し続ける可能性がある。VMware製品がユーザー企業のインフラとして定着している現状を踏まえると、当面の間はデータセンターの奥深くにVMware製品が埋め込まれた状態であり続けるはずだ。
TechTarget発 先取りITトレンド
米国TechTargetの豊富な記事の中から、最新技術解説や注目分野の製品比較、海外企業のIT製品導入事例などを厳選してお届けします。
Copyright © ITmedia, Inc. All Rights Reserved.
TechTarget発 先取りITトレンド
米国TechTargetの豊富な記事の中から、最新技術解説や注目分野の製品比較、海外企業のIT製品導入事例などを厳選してお届けします。
この記事の著者
関連記事
新着ホワイトペーパー PR
-
製品資料
[日本シーゲイト株式会社] 実験のやり直しを防止 研究データ基盤に求められる高可用性ストレージとは -
製品資料
[株式会社Leaner Technologies] もっと安く買えるのに…… 間接材購買で“コスト削減機会”を逃さないためには -
製品資料
[株式会社セールスフォース・ジャパン] フィールドサービスの熟練技術者が「AIエージェント」を求めている理由 -
製品資料
[株式会社グリーンフィールド・オーバーシーズ・アシスタンス] 基礎から分かる「就労ビザ」 アメリカ進出を目指すなら知っておきたい取得戦略 -
製品資料
[ネットアップ合同会社] データを安全に管理しながら製造DXとAI活用を推進、その具体策とは？
こんなメディアも見られています
TechTargetジャパンに関連する情報をお探しであれば、こちらのメディアもお役に立てるかもしれません。
ベンダーコンテンツ PR
From Informa TechTarget
SpecialPR
アクセスランキング
-
1
年収700万超エンジニアに共通するスキルと「もっと勉強すべきだった分野」
-
2
ソフトウェア開発組織の疲弊を防ぐ、AI駆動開発の「レビュー負荷軽減」実践事例
-
3
高額GPUを買っても成果ゼロ？ 「プライベートAI」の落とし穴
-
4
ITエンジニア1265人調査 生成AIを使い込むほど「人の確認」が重い理由
-
5
全社標準Copilotに絶望？ MS Copilotで問い合わせ6割減できた企業は何が違った
-
6
「企業におけるAI導入検討度とIT投資優先度」に関するアンケート
-
7
「Salesforceのテスト自動化ツール」に関するアンケート
-
8
仮想化環境の死角を“未知の脅威”が狙う時代――新たな敵をどう見破るか？
-
9
JSONをやめてPythonで送る トークン消費を約7割抑えるAIの設計
-
10
9割が頓挫する「AI内製化」 差がついたのはツールより設計力
ホワイトペーパーランキング PR
-
1
登録セキスぺが語る「SCS評価制度」の舞台裏 星を取得すべき理由と対応のコツ
-
2
インシデント対応工数を約3割削減、東京ガスの事例に学ぶ監視体制刷新のコツ
-
3
JR西日本ITソリューションズが「監視業務の属人化」を解消した方法とは？
-
4
「人員を増やす」という選択肢はない 情シスが負の連鎖から抜け出すには？
-
5
「問題が深刻化しやすいプロジェクト管理」から脱却する方法とは？
-
6
AI時代の組織設計：「判断と責任」を人に残すための2つの原則とは？
-
7
防御側の「3つの前提」が崩壊 AI時代のセキュリティに必要な3つの転換とは？
-
8
AI活用を停滞させる「2：6：2の壁」を乗り越えるためのポイントとは？
-
9
生成AIで文書活用を進めるには？ 効率化と安全性をどう両立する
-
10
OSSでは困難 100超のサービスを持つマネーフォワードが実践した統合監視術
TechTargetジャパン SNS
@techtarget_itmをフォロー
インフォメーション
注目情報をチェック
TechTargetジャパンをフォロー