ハイブリッドクラウドは、一般的にはオンプレミス型プライベートクラウドとクラウドサービスを組み合わせて、双方で単一のワークロード(アプリケーション)を実行できるようにしたシステムを指す。通常はオンプレミス型プライベートクラウドとクラウドサービスをネットワークで接続させることが必要になる。構成要素にはオンプレミスのデータセンターとクラウドベンダーのデータセンターだけでなく、データの発生源であるエッジデバイスを含む場合がある。(続きはページの末尾にあります)
AWSとMicrosoftがクラウドサービスの市場競争を阻害しているとして、英国規制当局は両社を標的とした「介入」を検討している。これに対し、AWSは「信頼できる証拠を示していない」と反論する。
VMware顧客の取り込みを狙うAWS社は、これまで掲げていた「全てをクラウドサービスで動かす」ことを前提としない、オンプレミスシステムとの連携を強化する新サービスを投入した。戦略転換の背景には何があるのか。
BroadcomはVMwareを買収後、さまざまな変化を起こした。否定的な見方をする顧客やアナリストもいる一方で、Broadcom買収後のVMwareの姿勢を評価する意見もある。
企業はクラウドサービスを優先的に使う「クラウドファースト」と、必要に応じて利用する「クラウドスマート」のどちらを選ぶべきなのか。考慮すべき点を解説する。
一度クラウドサービスへの移行にかじを切った企業のITインフラ戦略は、その後大きく変わりつつある。企業が「オンプレミス回帰」を重視し始めたのはなぜか。インフラ市場の変化を解説する。
クラウドサービスが企業のITインフラとして定着しつつある一方で、オンプレミスインフラが再び注目を集めている。企業のインフラ戦略は、どのように変化しているのか。
信用調査会社Experianが自社システムをAWSのクラウドサービスに移行することを決めた。同社はなぜAWSを選択し、業務の何を変えようとしているのかを探る。
日本ヒューレット・パッカードが2023年度事業方針を発表。さまざまな製品をサービスとして提供する「Everything as a Service」を介して、ユーザー組織とともに構築していく注力分野を明らかにした。
インフラの利用動向やサントリーのAWS移行、UQコミュニケーションズの「Oracle Cloud Infrastructure」導入事例など、クラウドに関する国内の主要なニュースを6つ取り上げる。
IBMはサーバ製品群「IBM Power Systems」と、「OpenShift」や「Ansible Automation」といったRed Hat製品を組み合わせた提案を進めている。その狙いとは。
「脱クラウド」が必要だと判断したとしても、実際にクラウドサービスからオンプレミスのインフラにシステムを移行させるのは簡単ではない。脱クラウドを成功させるには、どのような点を考慮すればよいのだろうか。
オンプレミスのインフラからクラウドサービスに移行したアプリケーションを、再びオンプレミスに戻す“脱クラウド”は、なぜ起こるのか。事例と調査結果を基に説明する。
2018年7月発表のレポートによると、産業用IoTシステムは今後パブリッククラウドからハイブリッドクラウドに移行する傾向がある。データの保存量を増やし、デバイスレベルでの処理を可能にするためだという。
クラウドコンピューティングは現状どのように普及し、今後どのように発展していくのか。ガートナー アナリストのクラウド年表を2009年から振り返り、ユーザー企業のクラウドとの向き合い方を探る。
Ciscoはパートナーに対し、スペシャライゼーションのトレーニング受講と認定を義務付け、商談内容の底上げを狙っている。
オンプレミス型プライベートクラウドとクラウドサービスの両方でワークロードを実行することで、必要なリソース(CPUやストレージなど)の量や予算に合わせて、両方を使い分けられるようになる。大手クラウドベンダーのAmazon Web Services(AWS)やMicrosoft、Googleは、ハイブリッドクラウドの管理サービスを提供している。
ハイブリッドクラウドとマルチクラウドは似た言葉だが、両者の意味には違いがある。ハイブリッドクラウドは、オンプレミス型プライベートクラウドとクラウドサービスの両方を利用することを指す。これに対してマルチクラウドは、2社以上のベンダーのクラウドサービスを利用することを意味する。
データセキュリティの選択肢を広げやすいのが、ハイブリッドクラウドの特徴だ。機密性の高いワークロードはオンプレミス型プライベートクラウドで実行し、機密度の低いワークロードはクラウドサービスで実行するといった使い方ができる。
ワークロードを実行するときに、費用対効果の高いインフラを状況に合わせて選択できるメリットも、ハイブリッドクラウドにはある。オンプレミス型プライベートクラウドは、ユーザー企業が所有して運用する。このときに、まとまった金額の初期導入費用が必要になる。一方でクラウドサービスの利用料金は、変動費や運用費として会計処理できる。ハイブリッドクラウドでは、ワークロードのリソース需要がオンプレミス型プライベートクラウドの限界を超えた場合にクラウドサービスに切り替え、追加のリソースを利用できるようにするといった運用ができる。
ハイブリッドクラウドでは、1つのワークロードの複数の構成要素を、オンプレミス型プライベートクラウドとクラウドサービスの両方で実行することが可能だ。こうすることでワークロードに冗長性を持たせて、レジリエンス(回復力)を高めることができる。