クラウドインフラの利用形態の一つとして、プライベートクラウドがある。プライベートクラウドでは、ユーザー企業はインフラの一部または全部を専有する。これに対してパブリッククラウドでは、複数のユーザー企業がリソースを共有する。（続きはページの末尾にあります）
プライベートクラウドではインフラを自社で専有できるため、パブリッククラウドに比べて自由にITリソースを使いやすい。プライベートクラウドのコストを最適化する方法を紹介する。
クラウドインフラのリソースを自組織で専有するプライベートクラウドは、構成や運用方を工夫することでコスト効率を改善することができる。プライベートクラウドの基本とコスト効率を改善する方法を紹介する。
ベンダー各社はオンプレミスインフラをクラウドサービスのように利用するためのサービスを拡充させている。どのようなサービスがあるのか。
オンプレミス型プライベートクラウド「オンプレミスクラウド」を構築する方法として、コロケーションを使う方法がある。自社のデータセンターではなく、コロケーションを選ぶ意味とは何か。
アプリケーションのインフラとして「オンプレミスクラウド」の需要が高まりつつある。普通のオンプレミスインフラでも、クラウドサービスでもないオンプレミスクラウドの利点とは何か。
クラウドサービスの利用が広がっているものの、クラウドサービスが常に“最適解”とは限らない。このような場合に役立つのが「オンプレミスクラウド」だ。
「プライベートクラウド」の構築には相応のコストがかかる。予算の獲得には、経営陣の承認が必要だ。経営陣を説得するためには何をすればよいのか。勘所をまとめた。
「VPC」とはどのようなクラウドサービスなのか。VPCを利用するメリットと注意点とは。一般的なパブリッククラウドの仮想マシンサービスとの違いを交えて解説する。
プライベートクラウドへのアプリケーションの移行を実行する際は、移行計画の策定が不可欠だ。移行を円滑に進めるために踏むべき手順を説明する。
「クラウドコンピューティング」という用語の誤用が原因で、この技術に関する誤解が生じている。クラウドとは場所ではなく、ITサービスをもっとアジャイルに設計する手段を指すことを忘れてはいけない。
2014年1月に専門部署が新設された、IBMの人工知能コンピュータ「Watson」事業。同社は医療や金融サービス、通信など特定業界への利用促進を進めているが、課題も明らかになってきた。
プライベートクラウド導入の失敗は十中八九、計画フェーズに起因しているという。事前に、費用対効果の分析、目標設定、運用環境への移行の詳細なステップを計画し、関係各所の理解と承認を受けることが肝心だ。
クラウドへの誤った期待は、経営者の判断ミスを招き、クラウド導入を失敗に導く。筆者はクラウドにまつわる4つの誤解を指摘する。
いつでも構成・再構成できるサーバとは異なり、帯域幅はネットワークを最初に構成する時点で最適化しておく必要がある。必要となる帯域幅は、どうやって求めればいいのだろうか。
プライベートクラウドは「シングルテナント」（ハードウェアとソフトウェアをユーザー企業が専有する方式）だ。他のユーザー企業とはリソースを共有しない。
ユーザー企業は、自社に合ったリソース管理方法を選択できる。プライベートクラウドには、ユーザー企業のオンプレミスデータセンターを利用する「オンプレミス型プライベートクラウド」もあれば、ベンダーが提供するインフラを利用する「ホスティング型プライベートクラウド」もある。
パブリッククラウドでは、一般的にはAmazon Web Services（AWS）やMicrosoftといったクラウドベンダーがリソースを所有し、保守する。ユーザー企業はインターネットを介してそのリソースを利用する。パブリッククラウドの複数のユーザー企業は、ベンダーのリソースを共有する。この方式は「マルチテナント」と呼ぶ。
ホスティング型プライベートクラウドやパブリッククラウドは、リソースを従量課金制で提供する。ユーザー企業は使用したリソースに対してのみ料金を支払えばよいため、インフラコストを削減できる可能性がある。加えてベンダーがインフラ管理の一部を担うため、オンプレミス型プライベートクラウドと比較して、インフラ構築の負担を抑えることが可能だ。
ユーザー企業はパブリッククラウドが自社のニーズに適さないと見なす場合に、プライベートクラウドを採用できる。例えばパブリッククラウドでは自社が必要とするサービスの可用性（稼働時間）が満たせないことがある。パブリッククラウドを利用するとセキュリティや規制に関する懸念が生じるワークロード（アプリケーション）の場合、インフラにプライベートクラウドを利用することが選択肢となる。プライベートクラウドであれば、クラウドのメリットを得ながら、ユーザー企業自身がインフラを専有して管理できる。
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