スコウディス氏はこう語る。「2012年中には、侵入経路としてモバイル端末が利用されるようになるだろう。それに伴い、モバイル端末メーカーのセキュリティモデルに疑問符が付くようになる。GoogleやApple、カナダのResearch In Motion（RIM）、米Microsoftが採用しているセキュリティモデルはそれぞれ大きく異なる。各社とも、セキュリティモデルを変更すべきかどうか真剣に検討する必要に迫られるだろう」

　攻撃者の創造性を物語る事例として、同氏はErrata Securityのデイブ・メイナー最高技術責任者（CTO）が紹介した手口を挙げる。これは攻撃者が、大容量バッテリーを付けたiPhoneを標的組織に郵送するという手口だ。もしその組織が従業員の私物端末のために無線LANのアドホック接続を提供していた場合、郵送したiPhoneが未開封のままメールルームに置かれている間にそれに接続し、攻撃者は企業内のネットワークリソースを自在に利用できるようになる。

　大部分の攻撃者はそれほどクリエイティブではないのに、こうした攻撃が成功してしまうのは、モバイル端末からLANへのアクセスに制限をかけていない企業が多いからだという。しかも、従業員の私物端末からLANへ手間なくアクセスできることを経営幹部が要求する場合もある。

　スコウディス氏は、モバイル端末のセキュリティ強化に向け、安全なモバイル端末導入のためのポリシー採用を奨励。セキュリティ専門家のリー・ニーリー氏が提供しているモバイル端末設定テンプレートを紹介した。

　また同氏は、「社内で使うモバイルアプリケーションの点検プロセスを確立し、端末やネットワークとアプリケーションとの通信が合理的であり、機能が理にかなっていることをIT担当者に確認してもらう」ことを企業に勧める。さらに、会社の支給品ではないモバイル端末専用の、隔離された無線LANの導入を推奨する。

　防衛大手に勤務する参加者の1人も、スコウディス氏のアドバイスに同調する。意思決定者を説得し、信頼できないモバイル端末用に別の無線LANを導入させることは難しいかもしれない。だが不正侵入された場合に掛かるコストを持ち出せば、有力な説得材料になることがあると指摘した。

さらなる脅威──ハクティビズム、IPv6、DNS

　もう1人の講演者、SANSの最高リサーチ責任者兼SANS Internet Storm Center局長のジョナサン・ウルリッチ氏は、思想的動機に基づいて攻撃を仕掛ける「ハクティビズム」などの差し迫った脅威について取り上げた（関連記事：DDoS攻撃が政治的・思想的主張の道具に――Arbor Networks調査）。同氏によると、この傾向は5年ほど影をひそめていたが、2011年になって再浮上。社会的・政治的動機を持った攻撃者が集団で、ベーシックかつ簡単に使えるツールを使って標的の弱点を見つけ出し、それを悪用した。

　「大きな違いは攻撃者が隠れようとしなかったことだ。彼らはこうした行為を公にし、自分たちの成果を世界に見せつけようとした」とウルリッチ氏は語る。

　同氏はさらに、ホームオートメーションシステムやクラウドセキュリティの実装、IPv6の弱点も指摘。「IPv6をそうとは知らずに使っているケースは後を絶たない」と語る同氏は、攻撃者はこうした状況を悪用し、データを引き出す際にIPv6を利用することもあると指摘する。「iPhoneやWindows 7、Mac OS X、Windows Server 2008 R2を使っている場合、あえて無効にしない限りはIPv6を使っている」（同氏）

　スコウディス氏は、コマンド＆コントロールシステムの進展にも懸念を示した。LANに接続されたマシンがインターネットドメイン名を解決できる限り、攻撃者が接続を維持できる仕組みのマルウェアを開発することも可能になるという。同氏は不審なDNSトラフィック、特にインターネットにおける不審な場所への集中リクエスト頻発を監視することを勧めている。