イランのハッカー集団が関与か
「Outlook」の脆弱性を悪用する攻撃 米サイバー軍が警告
米サイバー軍が、「Microsoft Outlook」の脆弱性を悪用した攻撃が頻発していると警告した。専門家からは、イランのハッカー集団がこの攻撃に関与しているとの指摘が出ている。
米サイバー軍が、2017年に公表された「Microsoft Outlook」の脆弱(ぜいじゃく)性についてアラートを発行し、ユーザーにパッチを当てるよう呼び掛けた。この脆弱性を突いた攻撃が活発化しているからだ。セキュリティ研究者は、サイバー軍の動きはやや遅れ気味だと指摘している。
マルウェアアラートを配信する米サイバー軍の公式「Twitter」アカウントは2019年7月初め、「『CVE-2017-11774』の脆弱性を悪用した攻撃の活発化を検知した。直ちにパッチを適用することを推奨する」とツイートした。このTwitterアカウントが、発生中の攻撃について警告するために使われたのは、これが初めてだった。それまでこのアカウントは、ファイルやWebサイトのマルウェアをスキャンできるWebサイト「VirusTotal」に、サイバー軍がマルウェアを追加したときだけツイートしていた。
このOutlookの脆弱性には、Microsoftが2017年10月に修正パッチを公開済みだ。その際に同社が併せて公開した解説では、「Outlook 2010/2013/2016」に影響する「セキュリティ機能のバイパスの脆弱性」だと説明していた。この修正パッチ公開以来、FireEyeのコンサルティング部門Mandiantと、Chronicleのセキュリティ研究者は、この脆弱性を悪用した攻撃と、ワイパー(データ破壊)型マルウェア「Shamoon」を使った攻撃者のつながりを指摘してきた。Shamoonは、エネルギー企業の操業停止を狙った攻撃に使われた。
FireEyeの高度プラクティスチームのシニアマネジャーを務めるニック・カー氏は、2019年7月初めの米サイバー軍のツイートを受けて、FireEyeは2018年12月にこのOutlookの脆弱性を悪用した攻撃を報告していたとツイートした。
ハッカー集団「APT33」が関与か
この脆弱性を突いた攻撃は、イランに本拠地があると考えられているハッカー集団「APT33」が関与していると、FireEyeとChronicleの研究者は指摘。特に、ワイパー型マルウェアのShamoonを使った攻撃と関連しているとの見方を示した。研究者は当初、2018年12月に報告されたエンジニアリング企業に対する攻撃では、APT33は、標的に対してスピアフィッシング(標的型フィッシング)を仕掛けたと考えていた。
Chronicleの応用インテリジェンス責任者を務めるブランドン・レビーン氏は、米サイバー軍の今回のアラートは、「Shamoonを使った攻撃者が、どのように標的を侵害できたのかに光を当てるかもしれない」と述べている。
米サイバー軍は、Outlookの脆弱性を突く攻撃に関するアラートの中で、イランやShamoonには言及しなかった。だが、米国国土安全保障省でサイバーセキュリティインフラストラクチャを担当するクリストファー・クレブズ氏は2019年6月22日、「イラン体制側とその協力者は、破壊的なワイパー型攻撃を一段と強め、単なるデータや金銭の窃盗よりもはるかに大きな打撃を加えようともくろんでいる」と警告している。
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