東京2020オリンピック・パラリンピック競技大会の裏側で、多くのサイバー攻撃が仕掛けられると専門家は予想している。その中でも「サプライチェーン攻撃」「Webサイトへの攻撃」に注意すべき理由とは。
東京2020オリンピック・パラリンピック競技大会（東京2020大会）開催を目前に控える日本。オリンピック開催国を狙ったサイバー攻撃が過去に多発していたことから、日本もその標的になる可能性が高いことを、政府やセキュリティベンダーなどが予測している。その危害が及ぶ範囲は、国や大会の運営組織だけでなく一般企業も含まれる。企業に迫る脅威と、実施すべきセキュリティ強化策について、複数のセキュリティベンダーの専門家に話を聞いた。
大規模なイベントの開催に伴い、取引自体の数だけでなく、複数の企業が関わる場面も増えることが予想される。業務委託先の企業や子会社など商流に関わる企業を足掛かりとし、委託元の企業を狙う「サプライチェーン攻撃」は、取引の増加を受けて企業が懸念すべき脅威の一つだ。攻撃者は関連企業の業務システムやメールシステムなどへの不正ログイン、社内LANへの侵入などをきっかけに、本命である標的企業への攻撃の端緒を探る。
サプライチェーン攻撃は独立行政法人の情報処理推進機構（IPA）のレポート「情報セキュリティ10大脅威 2019」において、組織を対象とした脅威の4位に初めてランクインした。このことからも、サプライチェーン攻撃には一層注意を払うべきだと言える。委託元が大企業であっても、攻撃の侵入口にされる委託先は中堅・中小企業である場合が少なくない。加えて部品の調達や製造、流通、販売など、さまざまな業種の企業が商流を形成している。そのため「中堅・中小企業だから狙われない」「自社は関係ない」という考えは成り立たず、あらゆる企業が危機意識を持つべきだ。
東京2020大会に際しては、特に以下の業種に携わる組織や企業がサプライチェーン攻撃の標的になる恐れがあると、専門家は口をそろえる。
Copyright © ITmedia, Inc. All Rights Reserved.
今や誰もが入手可能となったフィッシングツール。そこにAIの悪用が加わり、フィッシング攻撃はますます巧妙化している。本資料では、20億件以上のフィッシングトランザクションから、フィッシング攻撃の動向や防御方法を解説する。
セキュリティ対策チームの57％が人材不足の影響を受けているといわれる昨今、インシデントや脆弱性への対応の遅れが、多くの企業で問題視されている。その対策として有効なのが「自動化」だが、どのように採り入れればよいのだろうか。
年々増加する標的型攻撃メール。この対策として標的型攻撃メール訓練を実施している企業は多い。こうした訓練では一般に開封率で効果を測るが、実は開封率だけでは訓練の効果を十分に評価できない。評価となるポイントは報告率だ。
従業員の情報セキュリティ教育は、サイバー攻撃や人的ミスによる情報漏えいから自社を守るためにも必要不可欠な取り組みだ。新入社員の教育を想定し、伝えるべき内容や伝える際のポイントを解説する。
2024年の情報漏えい事故の傾向では、攻撃者による大規模攻撃の他、社員や業務委託先のミス・内部犯行によるケースも多く見られた。インシデント別の要因と対策とともに、今後特に重要になるセキュリティ意識向上のポイントを解説する。
いまさら聞けない「仮想デスクトップ」と「VDI」の違いとは
遠隔のクライアント端末から、サーバにあるデスクトップ環境を利用できる仕組みである仮想デスクトップ（仮想PC画面）は便利だが、仕組みが複雑だ。仮想デスクトップの仕組みを基礎から確認しよう。
「マーケティングオートメーション」 国内売れ筋TOP10（2025年5月）
今週は、マーケティングオートメーション（MA）ツールの売れ筋TOP10を紹介します。
「サイト内検索」＆「ライブチャット」売れ筋TOP5（2025年4月）
今週は、サイト内検索ツールとライブチャットの国内売れ筋TOP5をそれぞれ紹介します。
「ECプラットフォーム」売れ筋TOP10（2025年4月）
今週は、ECプラットフォーム製品（ECサイト構築ツール）の国内売れ筋TOP10を紹介します。
ITmediaはアイティメディア株式会社の登録商標です。
