「Amazon Web Services」（AWS）は仮想マシン（VM）やデータベース、ネットワークなどのクラウドサービス群だ。AWSの主な競合サービスにはMicrosoftの「Microsoft Azure」とGoogleの「Google Cloud Platform」、IBMの「IBM Cloud」などがある。（続きはページの末尾にあります）
AWSの年次イベント「re:Invent 2025」で、コスト最適化をテーマにしたセッションが開催された。開発者が即実践できる削減手法や自動化戦略とは。
設計図上では完璧に見えたクラウド環境が、本番運用で火を噴いた。アップデート強行で多額の損失、無駄になった開発環境――。AWSのイベントで明かされた「生々しい失敗事例」と、そこから得られる教訓を共有する。
Windows 10サポート終了も契機となり、Linuxへ移りたいユーザーと慎重な情シスの溝が広がっている。この対立はなぜ生まれ、どこへ向かうのか。
システム停止が許されない条件の下、金融機関はオンプレミスシステムでの過剰な計算資源確保を余儀なくされてきた。この常識に対し、マネックス証券は基幹DBをクラウド移行し、可用性と費用削減の両立を図っている。
5000台超のVMwareサーバを抱える企業が、システムのAWS移行に向けAIを活用して準備工程を10倍高速化した。AIを使って具体的に何をしたのか。
スマートフォン向けゲームにゃんこ大戦争を提供するポノスは、サービスを中断することなくITインフラをAWSからGoogle Cloudに移行した。なぜ、どのように移行したのか。
Amazon Web Services（AWS）のコンピューティングサービスの利用パターンに関する調査からは、割引プランの適切な利用など、クラウドサービスにおけるコスト管理の難しさが浮き彫りになった。その実態とは。
AWSのブロックストレージ「Amazon EBS」について、スタートアップDatafyは過剰な容量確保が原因でユーザーに無駄なコスト負担を強いていると指摘する。コスト増の原因と対策とは。
VMware Cloud on AWSを利用していたユーザー企業はBroadcomの方針転換を受けて、従来通りにサービスを購入できなくなる恐れがある。今後はどのような選択が可能なのか。
ドイツの通信企業は、IoT向け通信基盤をAWS上で運用する中で、公式仕様には明示されていないネットワーク性能の制限に直面した。その知見を基に、クラウド運用における隠れた設計リスクを明らかにした。
Amazon Web Services（AWS）セキュリティエージェント「AWS Security Agent」を発表した。どのようなもので、何ができるのか。アナリストの見解を踏まえて解説する。
AWSの大規模障害が影響を及ぼしたのは、ユーザー企業だけではない。英国の財務委員会は、AWSが「重要な第三者」（CTP）に指定されていない現状について、財務省に説明を求めた。
AWSの年次イベントで、Lambdaの運用を通じて年間3万ドル以上の不要な課金が発生した企業の事例が紹介された。その後同社は利用料金を97％削減できたという。何をしたのか。
クラウド学習の第一歩であるAWSアカウント作成でつまずく初心者が後を絶たない。セキュリティ設定の見落としや課金トラブルを避け、安全にAWSの世界に踏み出すための実践的な手順を解説する。
AWSの変化は激しく、専門家であっても設計や運用を継続的に学習することは容易ではない。そこで、AWSは設計や運用の指針となるAWS Well-Architectedフレームワークを提供している。
IAMマネージドサービスの選択に当たっては、確認すべき項目が多数ある。自社に最適なサービスをどう選べばいいのか。検討項目や推奨事項を紹介する。
ノースカロライナ州のデータセンター拡張に巨額を投じる計画を発表したAmazon.com。その狙いと、データセンター建設における同社の巧みな戦略とは。
Amazonのクラウドソーシングサービス「Amazon Mechanical Turk」で2024年5月頃から、業務を請け負うユーザーのアカウント停止が相次いだ。何が起こったのか。
GitHub社のCEOトーマス・ドームケ氏は、クラウドサービスがアプリケーション開発分野をより良くすると考えている。その考えを支える、GitHubが目指す「クラウドネイティブ開発」とは何か。
Amazon.comは2004年、分散型メッセージキューイングサービス「Amazon Simple Queue Service」（Amazon SQS）を初の開発者向けサービスとして提供開始した。2006年に、ストレージサービス「Amazon Simple Storage Service」（Amazon S3）と仮想マシンサービス「Amazon Elastic Compute Cloud」（Amazon EC2）、Amazon SQSの3つのサービスを含むクラウドサービス群として、AWSを再編成した。
その後、低コストかつ高い可用性と拡張性を備えるインフラの構築を支援するクラウドサービスが、AWSに加わってきた。Amazon.com子会社のAWS社は現在クラウドサービス事業に専念しており、世界各地にリージョン（データセンター）を設置している。リージョンは日本や米国、オーストラリア、欧州、ブラジルなどにある。
AWS無料利用枠でトライアルが可能
AWSサービスは1時間単位または秒単位の従量課金制を採用している。各AWSサービスの利用を予約したり、1年または3年の定期利用契約を締結したりすることで、利用料金の割引が受けられる。
コストが導入の障壁になっている場合、「AWS Free Tier」（AWS無料利用枠）で各AWSサービスを試すことができる。AWS無料利用枠には、
特定のAWSサービスを使い始めてから一定期間無料になる「Free Trials」（無料トライアル）
AWSに登録した日から12カ月間、特定のAWSサービスが無料のプラン「12 months free」（12カ月間無料）
期間無制限で特定のAWSサービスが無料のプラン「Always free」（常に無料）
の3種類がある。
「Amazon Web Services」（AWS）のイノベーションと新製品開発のペースは、同社最大級の差別化要因としてアナリストが引き合いに出すことがある。同社は製品開発のプロセスを逆にたどることによってこれを実現している。同社のチームは最初に、“このサービスで何ができるか”を分かりやすく具体的に説明する1ページのプレスリリースを作成する。
この1ページの文書は、セキュリティに重点を置いたFAQ集と照らし合わせながら作成しなければならない。その目的は、データやプライバシーの保護方法についてユーザーが抱く可能性がある疑問を想定し、前もって対処することにある。これによってAWSユーザーのためのセキュリティが製品の設計段階で「最初の文書」から、確実に盛り込まれる。
このプレスリリース作成に当たるチームの規模と構成は、Amazon.comの元CEOのジェフ・ベゾス氏が考案した「2枚のピザ」というチームルールのコンセプトが指針になる。この専属チームのメンバーは同じ部署の人員である必要はない。チャンスや課題に対応するために全社から集められる。だがこれに関わる人数は、2枚の特大アメリカンピザを分け合える数でなければならない。
このアイデアは開発チームが規模に過度に縛られる事態を防ぐ。常に決められた数の人員を保つことに固執すると、イノベーションとは完全に相反する姿勢につながりかねない。
2枚のピザルールは、チームが大きくなり過ぎて制御できなくなる事態も防ぐ。大きくなり過ぎるとサブチームができてしまい、メンバー同士のコミュニケーションがうまくいかなくなるリスクが生じる。
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