オーディオメーカーのVictrolaは、SAP ECCからSAP Cloud ERPへ移行した。約6カ月で基幹システムを刷新し、損益レポートの作成時間を4時間から10〜15分に短縮した。成功を支えた4つのポイントを紹介する。
大手スーパーのアズダは親会社からの独立に伴うIT刷新を断行したが、1900億円もの巨額赤字を計上した。専門組織を構築して挑んだSAP移行の裏で何が起きたのか。経営リスクとしてのIT管理の重要性を解き明かす。
ERPの刷新において、現場の要望に沿った追加開発は技術的負債となり、保守費用を増大させる。石油・天然ガス開発大手のINPEXは、「SAP Cloud ERP」の導入に際して、いかにこの課題を乗り越えたのか。
PwCコンサルティングとSAPジャパンは、東京ガスがクラウド型管理会計プラットフォーム「Athena」の本稼働を開始したと発表した。手作業や表計算ソフトによる非効率な業務プロセスの刷新を目的としている。
新東通信は、オロのクラウドERP「ZAC」を導入し、実質約半年という短期間でレガシー基幹システムを刷新した。移行を成功に導いた3つの工夫は。
ノークリサーチの調査によると、中堅・中小企業におけるERP刷新の理由は「古さ」や「保守期限」だけではなくなりつつあることが分かった。同業他社はどのような基準でERPを選定しているのか。
2026年7月末にSAP Commerceのバージョン2205のメインストリーム保守が終了する。クラウド移行や代替製品への刷新を判断するユーザー企業に向けて、EC基盤の選定で着目すべき6つのポイントを紹介する。
ROUTE06は、基幹システムの企画・刷新に関わる328人を対象にモダナイゼーション実施に関する調査を実施した。その結果、モダナイゼーションに成功した企業には共通点があることが分かった。
NEXERとTSSソフトウェアが実施した調査によると、働く人の54.3％が「自社の業務のデジタル化は進んでいない」と回答。紙やExcelによる管理が残る職場は76.8％に上った。DX推進の障壁となっているのは何か。
アース製薬は、外資系ERPの保守期限到来を機に、国産ERPへの移行を決断した。その理由や移行で生じるメリットを紹介する。
三菱UFJ信託銀行グループは、従来の「パブリッククラウドでのスクラッチ開発」をやめる決断を下した。初期構築期間を約50％削減、ランニングコストを約85％削減という試算を弾き出した選定プロセスと評価基準とは。
積水化学工業は、国内外約100社の次世代基幹システムとしてSAP S/4HANA Cloudを採用。富士通の支援により2025年4月から運用を開始し、データの一元管理と経営判断の高速化を推進します。
基幹システム刷新時、IT部門が直面するのが現場の「今の帳票レイアウトを変えないで」という要望だ。これに安易に妥協すればアドオン開発の温床となる。スクウェア・エニックスが下した現実的な決断とは。
物流企業センコーは、コアコンセプト・テクノロジー（CCT）の支援を受け、物流業務の標準化と基幹システムの再構築を行う「業務標準化DXプロジェクト」を実施した。運用コストの削減と業務品質の向上を目指す。
長年の個別開発が招いた「システムの迷宮」と「担当者不在のブラックボックス」。スターフライヤーが直面したこの危機は、多くの情シスにとっても他人事ではない。解決方法は。
英国バーミンガム市議会は、2023年9月に財政破綻を宣言した。これには、OracleのクラウドERPへの移行失敗が大きく影響しているという。ERPの導入から本番稼働までの意思決定プロセスで何が起こったのか。
発電側課金制度への対応によって、関西電力送配電は請求業務システムの導入を迫られていた。そして同社は、わずか3カ月という短期間で請求業務システムの導入に成功した。プロジェクトを主導した3人に導入時の話を聞いた。
鮮度が命の食品小売業において、在庫管理は経営を大きく左右する。英国の小売大手Co-opは、SAPの基幹システムをクラウド化することでその課題を解決しようとしている。システム刷新に至った背景は。
SAPのERPからOracleのクラウドERPに移行した英国バーミンガム市議会が窮地に立たされている。市は決算業務に遅延が発生しただけではなく、財政破綻した。何が起こったのか。
イングランド銀行の即時グロス決済（RTGS）システムが、2023年8月にシステム障害を起こした。このシステムは英国における「金融取引の心臓部」であり、老朽化が課題になっている。
ITmediaはアイティメディア株式会社の登録商標です。
