「AWS」丸分かり 比較、事例、解説記事を紹介

ユーザー企業のIT担当者を対象に、IT製品/サービスの導入・購買に役立つ情報を提供する無料の会員制メディア「TechTargetジャパン」。このコンテンツでは、AWSに関する事例、比較、解説の記事を紹介します。製品/サービス選定の参考にご覧ください(リンク先のページはPR記事を含みます)。

Amazon Web Services(AWS)とは

 「Amazon Web Services」(AWS)は仮想マシン(VM)やデータベース、ネットワークなどのクラウドサービス群だ。AWSの主な競合サービスにはMicrosoftの「Microsoft Azure」とGoogleの「Google Cloud Platform」、IBMの「IBM Cloud」などがある。(続きはページの末尾にあります)

動画で分かるAWS


AWS関連の比較

Linuxに移行したいユーザー、止めたい情シス “対立”が生まれる構造とは

Windows 10サポート終了も契機となり、Linuxへ移りたいユーザーと慎重な情シスの溝が広がっている。この対立はなぜ生まれ、どこへ向かうのか。

(2025/11/22)

SSL証明書「47日ルール」に備えるIBM新サービス 月100時間の作業を“ゼロ”に

日本IBMは、SSL/TLSサーバ証明書の有効期間が47日に短縮される新要件に適合する新サービスの提供を開始した。証明書の更新作業を自動化し、セキュリティと運用効率を両立する。

(2025/11/4)

AWSのサーバレス「AWS Lambda」と「AWS Fargate」の違いとは?

「AWS Lambda」と「AWS Fargate」は、アプリケーションのデプロイに特化したAWSのサーバレスサービスだ。それぞれの特徴を比較する。

(2025/9/8)

注目の比較記事一覧へ

AWS関連の事例

マネックス証券が「止められない」基幹DBをクラウド化 40%費用削減の勝算とは

システム停止が許されない条件の下、金融機関はオンプレミスシステムでの過剰な計算資源確保を余儀なくされてきた。この常識に対し、マネックス証券は基幹DBをクラウド移行し、可用性と費用削減の両立を図っている。

(2026/2/2)

VMwareサーバのAWS移行準備を10倍高速化 AIエージェントで何をした?

5000台超のVMwareサーバを抱える企業が、システムのAWS移行に向けAIを活用して準備工程を10倍高速化した。AIを使って具体的に何をしたのか。

(2026/1/27)

AWSからGoogle Cloudへ 「にゃんこ大戦争」のインフラ“大引っ越し”の理由

スマートフォン向けゲームにゃんこ大戦争を提供するポノスは、サービスを中断することなくITインフラをAWSからGoogle Cloudに移行した。なぜ、どのように移行したのか。

(2025/7/1)

注目の事例記事一覧へ

AWS関連の製品解説

“3年契約でAWS割引”実は無駄に? 調査が明かすクラウドコストの真実

Amazon Web Services(AWS)のコンピューティングサービスの利用パターンに関する調査からは、割引プランの適切な利用など、クラウドサービスにおけるコスト管理の難しさが浮き彫りになった。その実態とは。

(2025/9/29)

なぜAWSストレージのうち「Amazon EBS」だけで“異常な浪費”が発生する?

AWSのブロックストレージ「Amazon EBS」について、スタートアップDatafyは過剰な容量確保が原因でユーザーに無駄なコスト負担を強いていると指摘する。コスト増の原因と対策とは。

(2025/7/16)

AWSによる「VMware Cloud on AWS」販売終了後の救世主? 「Amazon EVS」とは

VMware Cloud on AWSを利用していたユーザー企業はBroadcomの方針転換を受けて、従来通りにサービスを購入できなくなる恐れがある。今後はどのような選択が可能なのか。

(2025/1/14)

注目の製品解説記事一覧へ

AWS関連の技術解説

AWS「15Gbps」の嘘? IoT通信を襲った“見えない帯域制限”の正体

ドイツの通信企業は、IoT向け通信基盤をAWS上で運用する中で、公式仕様には明示されていないネットワーク性能の制限に直面した。その知見を基に、クラウド運用における隠れた設計リスクを明らかにした。

(2026/2/5)

新登場のセキュリティエージェント「AWS Security Agent」 何ができる?

Amazon Web Services(AWS)セキュリティエージェント「AWS Security Agent」を発表した。どのようなもので、何ができるのか。アナリストの見解を踏まえて解説する。

(2025/12/9)

AWSの障害で「CTP」議論が白熱 英国の「重要な第三者」指定とは?

AWSの大規模障害が影響を及ぼしたのは、ユーザー企業だけではない。英国の財務委員会は、AWSが「重要な第三者」(CTP)に指定されていない現状について、財務省に説明を求めた。

(2025/10/27)

注目の技術解説記事一覧へ

AWS関連の運用&Tips

だからネトフリは落ちない BTSのカムバも支えたNetflixの裏側

2026年3月、Netflixを通じてBTSのライブが全世界に配信された。滞りなく配信が終了したその裏では、同社のどのようなロジックや技術が活用されたのか。

(2026/3/24)

ベンダーロックインは本当に悪か? 依存を競争力に変えるための発想と整理軸

ERPやクラウドサービス利用ではベンダーロックインは避けられない。価格改定など前提条件が崩れた際に説明責任を負う情シスとして、ロックインを管理対象と捉え、判断と説明を可能にする考え方を整理する。

(2026/2/20)

AWSアカウント作成で陥る「予期せぬ課金」「セキュリティミス」を回避する方法

クラウド学習の第一歩であるAWSアカウント作成でつまずく初心者が後を絶たない。セキュリティ設定の見落としや課金トラブルを避け、安全にAWSの世界に踏み出すための実践的な手順を解説する。

(2025/9/19)

注目の運用&Tips記事一覧へ

AWS関連の用語解説

IAMマネージドサービスの可能性と選び方

IAMマネージドサービスの選択に当たっては、確認すべき項目が多数ある。自社に最適なサービスをどう選べばいいのか。検討項目や推奨事項を紹介する。

(2020/10/29)

注目の用語解説記事一覧へ

「Amazon SQS」から始まったAWSの歴史

 Amazon.comは2004年、分散型メッセージキューイングサービス「Amazon Simple Queue Service」(Amazon SQS)を初の開発者向けサービスとして提供開始した。2006年に、ストレージサービス「Amazon Simple Storage Service」(Amazon S3)と仮想マシンサービス「Amazon Elastic Compute Cloud」(Amazon EC2)、Amazon SQSの3つのサービスを含むクラウドサービス群として、AWSを再編成した。

 その後、低コストかつ高い可用性と拡張性を備えるインフラの構築を支援するクラウドサービスが、AWSに加わってきた。Amazon.com子会社のAWS社は現在クラウドサービス事業に専念しており、世界各地にリージョン(データセンター)を設置している。リージョンは日本や米国、オーストラリア、欧州、ブラジルなどにある。

AWS無料利用枠でトライアルが可能

 AWSサービスは1時間単位または秒単位の従量課金制を採用している。各AWSサービスの利用を予約したり、1年または3年の定期利用契約を締結したりすることで、利用料金の割引が受けられる。

 コストが導入の障壁になっている場合、「AWS Free Tier」(AWS無料利用枠)で各AWSサービスを試すことができる。AWS無料利用枠には、

特定のAWSサービスを使い始めてから一定期間無料になる「Free Trials」(無料トライアル)

AWSに登録した日から12カ月間、特定のAWSサービスが無料のプラン「12 months free」(12カ月間無料)

期間無制限で特定のAWSサービスが無料のプラン「Always free」(常に無料)

の3種類がある。

AWSが実践しているセキュアなクラウドサービス構築の秘密

 「Amazon Web Services」(AWS)のイノベーションと新製品開発のペースは、同社最大級の差別化要因としてアナリストが引き合いに出すことがある。同社は製品開発のプロセスを逆にたどることによってこれを実現している。同社のチームは最初に、“このサービスで何ができるか”を分かりやすく具体的に説明する1ページのプレスリリースを作成する。

 この1ページの文書は、セキュリティに重点を置いたFAQ集と照らし合わせながら作成しなければならない。その目的は、データやプライバシーの保護方法についてユーザーが抱く可能性がある疑問を想定し、前もって対処することにある。これによってAWSユーザーのためのセキュリティが製品の設計段階で「最初の文書」から、確実に盛り込まれる。

「ピザ2枚のチーム」のルール

 このプレスリリース作成に当たるチームの規模と構成は、Amazon.comの元CEOのジェフ・ベゾス氏が考案した「2枚のピザ」というチームルールのコンセプトが指針になる。この専属チームのメンバーは同じ部署の人員である必要はない。チャンスや課題に対応するために全社から集められる。だがこれに関わる人数は、2枚の特大アメリカンピザを分け合える数でなければならない。

 このアイデアは開発チームが規模に過度に縛られる事態を防ぐ。常に決められた数の人員を保つことに固執すると、イノベーションとは完全に相反する姿勢につながりかねない。

 2枚のピザルールは、チームが大きくなり過ぎて制御できなくなる事態も防ぐ。大きくなり過ぎるとサブチームができてしまい、メンバー同士のコミュニケーションがうまくいかなくなるリスクが生じる。