デスクトップ仮想化は、クライアントOSを実行するための端末と、そのクライアントOSを使用するための端末を分離する。(続きはページの末尾にあります)
取手市は、従来使ってきたVDIの更改時期に、前回の4倍超の予算が必要という現実に直面した。そこで同市は別方式への移行を決断した。費用を抑え、運用負荷も減らした製品選定と移行の判断プロセスを紹介する。
端末の定期更新やWin11移行に伴う調達・キッティング負担に悩む情シスは多い。物理PCの買い替えを続けるべきか、クラウドPCへ移行すべきか。費用対効果と運用効率を最大化する見極め基準を示す。
Broadcom傘下になってライセンス体系が激変したVMware。VCF 9を契約しながらあえて導入せず、旧環境を維持する企業が急増している。ベンダー主導の移行計画にあらがい、主導権を奪還するための合理的な防衛策を明かす。
コロナ市はデスクトップ仮想化を導入して、IT部門によるサービスの仕方を整えた。具体的にどのような効果を生み出したのか。
金融機関のRenasant Bankは買収によって事業拡大を続ける一方、IT部門のスタッフは増員していない。その理由は、Citrix Systemsの仮想化製品の活用にあるという。どう活用しているのか。
新型コロナウイルスの流行に対処するためのテクノロジーとして重要性が高まっているのが「VDI」だ。シドニー大学や米カリフォルニア州コロナ市の取り組みから、VDIの効果を探る。
VMwareのライセンス変更を機にインフラを見直す企業が増えている。コスト削減と将来の運用リスク低減を両立させるために、今どのような仮想化基盤を選ぶべきか。専門家の議論から導き出した次世代インフラ戦略の現実解とは。
仮想化基盤移行では、ライセンスの価格や契約形態の検討に加え、運用マニュアルや人材育成など、多様な観点での見直しが不可欠だ。生成AIの活用も進む中、将来性と管理性を備えたITインフラを実現するには、どのような選択肢が最適なのか。
VMware by Broadcom製品のライセンスポリシー変更を契機にVDI基盤の見直しが進む中、新たなVDI基盤への変更を検討する場合、適切な構成や円滑な移行方法は何があるのだろうか。
多くの組織がインフラ運用へのAI投資を加速させる一方、ROIを達成できているのはわずか28%にすぎない。失敗の本質は、AIが社内特有の命名規則や制約を理解していない点にある。RAGによるコンテキスト注入やセキュリティ対策など、AIを「単なる検索ツール」から「信頼できる実務担当者」へ進化させる要諦を明かす。
リモートデスクトップと仮想デスクトップは混同されやすいが、両者には明確な違いがある。それぞれの共通点と違いを整理する。
業務に必要なデスクトップ環境に遠隔でアクセスする手段となる「リモートデスクトップ」と「仮想デスクトップ」。それぞれの基本的な仕組みと違いを解説する。
優秀な人材を獲得するためにはハイスペックなPCを用意することが欠かせないという考え方があるが、企業はこの神話を安易に信じるべきではない。その理由を説明する。
「Windows 10」から「Windows 11」へのアップグレード時にWindowsライセンスの見直しを進めることは、コスト削減に有効だ。DaaSの「Windows 365」を含めて、Windowsを利用するためのライセンスの選択肢を探る。
クライアントデバイスを調達する手段として「PCaaS」(PC as a Service)がある。PCaaSは便利な一方、幾つかの注意点がある。それは何なのか。
IT用語の基本中の基本である「シンクライアント」。実はその言葉の意味は、技術進化に合わせて実態と微妙に合わなくなってきているという。どういうことなのか。シンクライアントの歴史を踏まえて考えよう。
コールセンター業務をテレワークに移行した企業は、どうやって移行し、何に課題を見出しているのか。実際の企業の事例から探る。
「シンクライアント」という用語は、もはや何を意味するのかが明確ではなくなってしまった。こうした“シンクライアントではない何か”に新しい用語を付けようとする動きがある。その“本命”とは。
限定的な機能や部品を搭載したクライアントデバイスが、シンクライアントデバイスだ――この定義が揺らぎつつある。背景にあるのは、仮想化技術やクラウドサービスの普及に合わせたクライアントOSの変化だ。
シンクライアントデバイスは必要最小限の機能しか備えていない――。この説明は、以前は正しかった。シンクライアントデバイスの進化により、その“真偽”が変わる可能性があるという。それはどういうことなのか。
一般的なデスクトップ仮想化技術である「VDI」(仮想デスクトップインフラ)は、サーバ仮想化技術を基にしている。仮想デスクトップは、ゲストOSとして、サーバOSではなくクライアントOSを搭載した仮想マシン(VM)だ。単一のサーバで複数の仮想デスクトップが稼働する場合、これらの仮想デスクトップはサーバのCPUやメモリなどのリソースを共有する。エンドユーザーはクライアント端末で、リモートデスクトッププロトコル(RDP)などの画面転送プロトコルを利用してして、仮想デスクトップを操作する。
オンプレミスインフラでデスクトップ仮想化を実現するには、VDI製品を使うのが一般的だ。ただしデスクトップ仮想化を実現する技術はVDIだけではない。
Microsoftの「Remote Desktop Services」(RDS:リモートデスクトップサービス)も、オンプレミスインフラのデスクトップ仮想化技術として広く使われている。RDSは1つのサーバがインフラとして機能し、複数のエンドユーザーがサーバOSをクライアントOSのように利用できるようにする。
RDSの課題は、アプリケーションの仮想化だ。RDSはMicrosoftのサーバOS「Windows Server」でアプリケーションを実行する。ただし「Windows 10」など同社のクライアントOSで実行できるアプリケーションの全てが、Windows Serverで実行できるとは限らない。
クラウドサービスとしてデスクトップ仮想化を利用する手段として「DaaS」(Desktop as a Service)がある。DaaSではユーザー企業はインフラの保守が必要なく、エンドユーザーは必要なときに必要な分だけ仮想デスクトップを利用できる。DaaSは通常、RDPとインターネットを経由して、端末や場所を選ばず利用可能だ。