ネットエージェントの調査によると、2008年から2009年にかけての年末年始に観測されたWinnyのノード数は1年前に比較して約20％減少。2007年から漸減傾向にあるという。
セキュリティ対策ベンダーのネットエージェントは1月7日、WinnyやShareといったP2P型ファイル交換ソフトの年末年始における利用状況について調査リポートを明らかにした。調査期間は2008年12月27日から2009年1月4日までで、1年前に比べてWinnyのノード（ファイル交換ソフトをインストールして稼働中の、ネット接続されたPC）数は約20％減、Shareのノード数は約10％増という結果となった。
同社独自の検知システムを利用した調査によると、調査期間中のWinnyノード数は1日平均約24万。2007～2008年の年末年始における検知ノード数と比較しておよそ80％に減少している。2007年度中期以降、利用者が緩やかに減っており、その傾向は現在まで継続しているという。
一方、Shareノード数については1日平均約17万ノードと、2007～2008年同期比でおよそ110％となっており、2008年の、利用者が増えやすいゴールデンウイーク期間中と比べて微増している。Shareをめぐっては2008年5月と11月に著作権法違反容疑による逮捕者が出たが、共にアップロードを主体とした行為であったため、これらの案件はダウンロード行為が主体の一般利用者にはそれほど影響しなかったと同社はみている。
同時に、同社はファイル交換ソフト「LimeWire」「Cabos」の検知ノード数も発表。同調査期間中これらが稼働していたノード数は1日平均約260万と、Winny・Shareの合計ノード数の6倍以上という高い値になったが、そのほとんどは欧米の利用者が中心となっている。
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