富士通アドバンストエンジニアリングの「MailBarrier」は、添付ファイルの暗号化とあて先確認機能を搭載したメール誤送信防止製品だ。SMTPサーバを経由するすべてのメールソフトに対応する。
富士通アドバンストエンジニアリングの「MailBarrier」は、「送信前の再確認」と「添付ファイルの自動暗号化」によって電子メールの誤送信を防ぐソフトウェア製品だ。同社のセキュリティ製品群「Barrierシリーズ」の1つとして2008年8月より提供が開始されている。
MailBarrierはもともと、同社のセキュリティポリシーに合わせて実装された社内向けツールだった。それが、顧客との取引の中で評判となり、製品化に至ったのだという。現在では多くのユーザーからの要望を組み入れ、あらゆる企業用途に適応できる製品となっている。「メールに添付するファイルを暗号化する企業が増えていた当時でも、復号用のパスワードが自動送付されてくるのは珍しかったためか、受信者より『御社で使っている製品を教えて欲しい』という問合せを頂き、紹介をしたところ使い勝手がよさそうと話が進んだ」（富士通アドバンストエンジニアリング ソリューションビジネス推進本部 第一ソリューション営業統括部 南 紀子氏）
MailBarrierの概要。送信後に表示される確認画面でポリシー違反があれば警告し、修正。添付ファイルは自動でEXE形式（送付時には拡張子を.ex_に自動変更）またはパスワード付きZIP形式に変換される2つある主な機能「送信前の再確認」「添付ファイルの自動暗号化」のうち、送信前の再確認機能では、メール送信後に表示される専用画面上で「送信者のアドレス」「（添付ファイルがある場合の）パスワード自動送信有無」「あて先」「添付ファイル」を確認する。
MailBarrier側であらかじめ設定された条件に応じて「外部ドメインの有無」「件名（空白でないか）」「あて先数」がポリシーに違反していないかが判断される。違反がある場合は警告表示したり、特定のドメイン、グループのアドレスを赤や黄色など任意の色で表示する。警告対象の左横にチェックボックスが表示され、それらすべてにチェックを入れない限り、送信ができない仕組みだ。
ポリシー設定は、個々のPCにMailBarrierを配布する前に管理者側で一括登録をしておく。運用後に変更する場合は再度設定、配布することで全社統一のポリシーを適用できる。
添付ファイルの変換形式は、EXEおよびZIPの2形式から選択する。パスワードは自動または手動での設定が可能で、各1～32けたの文字列を指定できる（同社では8けた以上を推奨）。「得意先にはいつも同じパスワードで」という運用がしたい場合には、パスワードを手動設定に切り替え、特定のパスワード（通知なし）を利用し続けることも可能だ。
「常に決まったやりとりをしている相手に毎回パスワードを送信することに煩わしさを感じる利用者もいるかと思う。そこで、手動パスワード利用時に都度パスワード設定をしなくてもいい機能を追加した」（南氏）
MailBarrierの特徴は、機能面もさることながら導入の容易さにある。クライアント端末にインストーラを入れるだけでよいため、サーバ環境に手を加えずに即日利用を開始できる。1ライセンス3900円（税別）からという価格体系も魅力的である。
| 製品名 | 標準価格 | |
|---|---|---|
| MailBarrier MediaPack2 | 全製品のインストーラ | 3800円 |
| MailBarrier | 1ライセンス | 3900円 |
| 5ライセンス | 1万8500円 | |
| 20ライセンス | 7万2500円 | |
| 100ライセンス | 34万円 | |
動作環境は、Windows 2000／XP／Vista／7。
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