ここ数年、企業のネットワークへの侵入方法を探す攻撃者にとって、Webアプリケーションが格好のターゲットとなっている。
2月8日に発表された新たな調査結果によると、セキュリティ対策が不十分なWebアプリケーションは組織に深刻なセキュリティリスクをもたらしており、Webサイト攻撃は企業にとって最大の懸念の1つになっているという。
この調査は、セキュリティベンダーの米Barracuda Networksと米Cenzicに委託されて、米調査会社Ponemon Instituteが実施したもの。ITとITセキュリティの担当者637人を対象に、Webアプリケーションのセキュリティに対する意識が調査された。その結果によると、Webアプリケーションのセキュリティがその他のセキュリティ問題と比べて「同程度に重要」または「より重要」と答えた回答者が全体の74％を占めた。一方で、セキュリティ対策の不十分なWebアプリケーションを社内のエンドユーザーが使用することに関して「十分なガバナンスとポリシーを確立している」と答えた回答者はわずか36％にとどまっている。
ここ数年、企業のネットワークへの侵入方法を探す攻撃者にとって、Webアプリケーションは格好のターゲットとなっている。Webアプリケーションの脆弱性を探しやすくする自動ツールキットの存在が、攻撃を増大させているのだ。調査結果によると、Webサイトの脆弱性を狙った攻撃は今や一般的なものになっており、「セキュリティの不十分なWebアプリケーションがハッキング攻撃を受けたことが、過去2年間に少なくとも一度はある」と答えた回答者が全体の73％に上っている。
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サイバー攻撃による被害は、金銭的な損失だけでなく、信用の失墜や業務継続への支障といった経営上のリスクに直結する。このようなリスクへの備えとして有効なのが、「脆弱性診断」だ。脆弱性診断の目的や実践方法について解説する。
昨今、組織のネットワーク外に分散したエンドポイントが、攻撃者にとって格好の標的になっている。このような中でエンドポイント保護の新たな形として期待を寄せられているのがEDRだ。しかし、運用が難しいなどの課題も多い。
サイバー攻撃が激化する中、防御側は限られたリソースで対策することに苦慮している。こうした状況において組織が優先すべきは、エンドポイントと認証情報の保護であり、これらの有効な防御手段として注目されているのが、XDRとITDRだ。
昨今、セキュリティ教育の重要性が高まっている。しかし、効果を正確に測ることが難しく、目標設定や運用に悩むケースも少なくない。本資料では、担当者の負担を軽減しながら、このような問題を解消する方法を紹介する。
情報セキュリティ対策では、従業員の意識を高めるための“教育”が重要となる。しかしセキュリティ教育は、効果の測定が難しく、マンネリ化もしやすいなど課題が多い。効果的なセキュリティ教育を、負荷を抑えて実現するには何が必要か。
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