業務課題別にBI活用のヒントが分かる3つのホワイトペーパーホワイトペーパーレビュー

BIにはさまざまな活用方法があり、その使い方は企業のアイデア次第ともいえる。BIの機能や分析手法のセオリーを学びつつ、業務課題を解決するBI活用のヒントが得られるであろうホワイトペーパーを紹介する。

2011年09月21日 09時00分 公開
[納富友三,TechTargetジャパン]

 ビジネスインテリジェンス(BI)の全社利用事例が少しずつ増えてきた。もはやBIは経営層などのユーザーを限定した道具ではなく、企業内のさまざまな業務課題を解決するためのツールと捉える企業が増えているようだ。TechTargetジャパンのホワイトペーパーダウンロードセンターにも、業務課題別にBI活用方法や導入事例を紹介するホワイトペーパーが幾つか掲載されている。本稿では、「予測分析」「ソーシャルメディア分析」「製造現場の効率化」のためのBI活用を解説したホワイトペーパーを紹介する。

勘や経験に頼らずに信頼性の高い意思決定を行いたい

ROIで実証された、予測分析アプローチによる意思決定

画像 提供:日本アイ・ビー・エム(60ページ)

 洞察に従って事前対処的に行動することができれば、効率的にビジネス成長やリスク回避を実現できるだろう。しかしこれまでその洞察や対処は、経営者や現場担当者の経験や勘に頼ってはいなかっただろうか。重要な決定を標準化し、信頼性を向上するためには、客観的なデータを用いた「予測分析」が有効だ。特に、例えばある特定の素材の輸入がストップする、大災害が原因で予想もしていなかった対処に追われる、といった「先の見えない」現代において、その重要性は高まっている。しかし一口に予測分析といっても、どのデータを用いてどんな分析を行えばいいかを理解しなければ、経験や勘に頼った意思決定から抜け出すことはできないだろう。

 本ホワイトペーパーでは、銀行、保険、電気通信、小売、流通、工業、公共セクターなどの業界別に、予測分析手法を解説。また、なかなかIT導入における最終意思決定者の了承を得づらい担当者のために、客観的な投資対効果(ROI)のデータを用いて予測分析ソリューション導入のメリットと効果を示している。

ソーシャルメディアをマーケティングに生かしたい

世の中は新たな方法で会話をしている――ソーシャルメディアについて「話す」から「行動を起こす」へ

 Facebook、Twitter、LinkedInをはじめとするソーシャルメディアの急激な成長は、消費者の行動にある変化をもたそうとしている。本ホワイトペーパーの冒頭では、『The New Influencers』著者であるPaul Gillin氏の以下の言葉を引用し、消費者行動の変化を指摘している。

 「不満を持つ顧客は、その不満について10人に話す。これが従来のマーケティングの考え方でした。ところが、ソーシャルメディアが登場した新しい時代においては、だれもが何千人もの人に不満を伝えられるようになったのです」

画像 提供:SAS Institute Japan(24ページ)

 本ホワイトペーパーはHarvard Business Review Analytics Servicesが2100社に対して実施した調査結果を基に、ソーシャルメディア分析の重要性について解説している。同調査では4分の3を上回る(79%)企業が、「現在何らかのソーシャルメディアチャネルを利用している」(58%)、または「ソーシャルメディアの対策を準備中である」(21%)と答えている。今後のマーケティング分野でますます重要性が増すと考えられるソーシャルメディアの分析を考える企業に、ぜひ読んでほしいホワイトペーパーだ。

製造業7社における製造現場のアウトプット業務効率化事例集

製造(組立系)の現場で業務効率や生産性を向上した成功事例集

画像 提供:ウイングアーク テクノロジーズ(17ページ)

 本ホワイトペーパーでは、帳票基盤やBIの導入により業務効率や生産性の向上を実現した、7社の製造現場の事例を紹介。シャープ、住友電気工業、INAX、ヤマハ発動機といった有名企業の事例集だが、それぞれピンポイントな業務課題を解決することで製造現場全体の業務効率を向上していることが分かる。カイゼン文化が染みついている国内製造業においても、BIの使い方でこれまで思いもしなかった効率化施策が見つかるかもしれない。



 今回紹介したホワイトペーパー以外にも、ホワイトペーパーダウンロードセンターでは、技術文書や製品資料、事例紹介などに関するホワイトペーパーを掲載している。ぜひダウンロードしてご活用いただきたい。

Copyright © ITmedia, Inc. All Rights Reserved.

From Informa TechTarget

お知らせ
米国TechTarget Inc.とInforma Techデジタル事業が業務提携したことが発表されました。TechTargetジャパンは従来どおり、アイティメディア(株)が運営を継続します。これからも日本企業のIT選定に役立つ情報を提供してまいります。

ITmedia マーケティング新着記事

news150.jpg

「猛暑」「米騒動」「インバウンド」の影響は? 2024年に最も売り上げが伸びたものランキング
小売店の推定販売金額の伸びから、日用消費財の中で何が売れたのかを振り返るランキング...

news110.jpg

Netflixコラボが止まらない 「イカゲーム」シーズン2公開で人気爆上がり必至のアプリとは?
Duolingoは言語学習アプリとNetflixの大人気ドラマを結び付けたキャンペーンを展開。屋外...

news199.jpg

Yahoo!広告における脱デモグラフィックの配信・分析を実現 電通が「DESIRE Targeting」を提供開始
電通の消費者研究プロジェクトチームは、消費者を理解し、Yahoo!広告の配信や分析を実施...