メールセキュリティ対策はオンプレミスが大半、今後はサービス利用が急伸か

　メールセキュリティの導入形態について聞いたところ、「サーバソフトウェア」が61.8％、「クライアントソフトウェア」が51.0％といずれも過半数を占めた（図1）。セキュリティベンダー各社がサービス拡充を急ぐ「クラウドサービス」（15.9％）や「マネージドセキュリティサービス」（7.0％）の利用はまだそれほど進んでいない。

図1：メールセキュリティの導入形態

　ただし、今後の導入意向を見ると、ソフトウェア優勢の状況に変化の兆しが出てきたことが分かる。「サーバソフトウェア」（42.0％）の導入意向は引き続き高いものの、「クラウドサービス」の導入意向は40.1％、「マネージドセキュリティサービス」は22.3％と、サービス利用のニーズが急拡大しているのだ。業務アプリケーションだけでなく、セキュリティ対策についても「所有から利用へ」のシフトが起こりつつあるといえる。

標的型攻撃メール対策には「従業員教育」が6割以上

　メールシステムにおけるセキュリティ課題については、「メール添付のウイルス／スパイウェア」（74.5％）、「メール誤送信による情報漏えい」（72.6％）を挙げたのはいずれも7割以上と多かった。一方、新たな脅威である「標的型攻撃メール」も59.2％と過半数が懸念を示す。

図2：メールシステムにおけるセキュリティ課題

　送信者や文面を巧みに偽装する標的型攻撃メールは、システムで検知したり排除することが難しい。こうした背景を受けてか、実施したい標的型攻撃メール対策は「従業員向けセキュリティ教育やトレーニングの利用」が60.5％でトップとなった。他にも、「メール添付マルウェアの検知システムの導入」が50.3％と過半数が関心を示した。

図3：実施したい標的型攻撃メール対策《クリックで拡大》

関心高い誤送信対策、ただし定番製品は不在

　課題意識を持つユーザー企業が多いメール誤送信。導入済みの誤送信対策製品について聞いたところ、NTTソフトウェアの「CipherCraft/Mail」とキヤノンITソリューションズの「GUARDIANWALL」が2.5％の導入率でトップとなった（図4）。ただし、主要な誤送信対策製品はいずれも導入率が1％前後と低い。ユーザー企業のニーズに応える誤送信対策製品がまだ少ない可能性がある。

図4：導入済みの誤送信対策製品《クリックで拡大》

クラウドメールやスマートフォンに半数弱が不安

　新たなメール活用形態である、クラウドメールサービスやスマートフォンからのメール利用についても聞いた。クラウドメールサービスの業務利用で課題を感じているかどうかという問いには、「課題を感じている」が45.9％、「課題を感じていない」が54.1％となった。「課題を感じている」と回答した人に具体的な課題を聞いたところ、機密情報やアカウント情報の漏えい対策、自社やグループ会社のセキュリティポリシーへの準拠などが挙がった。

図5：クラウドメールサービスの業務利用で課題を感じているかどうか

　スマートデバイスからの社内メール利用については、「課題を感じている」が49.7％、「課題を感じていない」が50.3％だった。具体的な課題として挙がったのは、端末盗難／紛失時の情報漏えい対策、個人端末での社内メール利用などだ。

図6：スマートデバイスからの社内メール利用に課題を感じているかどうか