TechTargetジャパンが実施したメールセキュリティに関する調査では、多数の企業がメール経由の情報漏えいに懸念を持っていることが分かった。
企業システムのクラウド移行が加速する中、メール環境においても同様の変化が起こる可能性が見えてきた。TechTargetジャパンが2011年6月13日から27日にかけて実施した企業のメールセキュリティに関する調査では、有効回答数341件の半数以上に当たる57.2％の企業が、現在は社内設置（サーバ）型のメールシステムを利用していた。一方で、メールシステムに課題を抱える（n=258）回答者のうち、16.3％はクラウド型／ホステッド型メールシステムへの移行を検討していることが分かった。理由は「データ容量の増大」や「情報漏えい（誤送信）対策」などの課題が上位に挙げられた。
同調査ではこの他にも、TechTargetジャパン会員が抱えるメールセキュリティ課題や課題解決のために導入予定のセキュリティ製品・サービスなどが明らかになった。本稿ではその一部を抜粋して紹介する。
本稿では紹介しきれなかったさまざまな調査結果と共に調査回答者の詳細な属性も紹介されているので、ぜひ参照されたい。
目的：TechTargetジャパン会員のメールセキュリティ対策状況を調査するため
方法：Webによるアンケート
調査対象：TechTargetジャパン会員
調査期間：2011年6月13日～27日
有効回答数：341件
※回答の比率（％）は小数点第2位を四捨五入し、小数点第1位まで表示しているため、比率の合計が100.0％にならない場合があります。
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