電子カルテシステムを導入済み、もしくはこれから導入しようとしている病院はあらためて医療情報システムの運営体制を見直し、医療情報部門の組織化と、医療情報技師などの専任担当者の採用を検討することが重要だ。
医療現場における電子カルテの導入や利用に関するエッセイ集『電子カルテは電気羊に食べられる夢を見るか』(加藤 五十六 著)を題材に、「日本ユーザーメード医療IT研究会」(J-SUMMITS)のメンバーが現場の抱える課題の解決策をリレー形式で提案する本連載。今回取り上げるのは、多くの自治体病院が抱えている問題を指摘した「ダチョウ倶楽部」の章だ。
エッセイでは、自治体から派遣される事務職員が病院の医療情報部門を担当することが、院内のIT化や運用改善を阻む要因となることもあると指摘している。本稿では、地方独立行政法人加古川市民病院機構 加古川東市民病院 事務部長である櫃石(ひついし)秀信氏が自身の経験を踏まえながら、医療情報システムの運営体制に関する改善策を提案する(編集部)。
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