ビッグデータ市場に新たな火種「ODPはApache Software Foundationへの侮辱だ」ビッグデータ市場に勢力再編の動き

Hortonworksら13社が立ち上げたHadoop普及団体ODPイニシアチブに、ClouderaのCEOレイリー氏が怒りをあらわにした。レイリー氏の真意とは? ビッグデータ市場で何が起きているのか?

2015年05月14日 08時00分 公開
[Brian McKennaComputer Weekly]
Computer Weekly

 新たに立ち上げられたOpen Data Platform(以下、ODP)イニシアチブは、「Apacheソフトウェア財団(以下、ASF)に対する侮辱だ」。米ClouderaのCEO、トム・レイリー氏はComputer Weeklyのインタビューに答えてこのように語った。

Computer Weekly日本語版 5月7日号号無料ダウンロード

本記事は、プレミアムコンテンツ「Computer Weekly日本語版 5月7日号号」(PDF)掲載記事の抄訳版です。本記事の全文は、同プレミアムコンテンツで読むことができます。

なお、同コンテンツのEPUB版およびKindle(MOBI)版も提供しています。


 ODPは、ビッグデータに使用するオープンソースの分散コンピューティングフレームワーク「Hadoop」の普及を目指す企業グループの集まりだ。このイニシアチブには、米Hortonworksや米PivotalといったClouderaのライバル企業も参加している。HortonworksはClouderaと同じHadoopディストリビューターだ。Pivotalは、米EMCと米VMwareのスピンアウト企業で、データ分析用のカスタムアプリケーションをクラウドを通じて提供している。ODPには、他にも米Teradataや米SASなど、13社が関係している。

 レイリー氏によると、Clouderaや同じHadoopディストリビューターの米MapRにはODPへの参加の呼び掛けがなかったという。「当社がODPについて知ったのはODPの立ち上げ直前で、秘密保持契約への署名を求められ、30万ドルという均一料金が課されることが分かった」と同氏は語る。

 「ODPはASFの取り組みに逆行し、ASFを侮辱するものだ。ASFは、開発元が企業か個人かに関係なく最良のプロジェクトに最大の支援を行う。その例が(並列処理フレームワークの)『Apache Spark』だ。これは、UC(カリフォルニア大学)バークレー校の大学生が考案したものだ。このようなプロジェクトは、ODPの下では決して日の目を見ることはないだろう」

Copyright © ITmedia, Inc. All Rights Reserved.

新着ホワイトペーパー

製品資料 サイオステクノロジー株式会社

ITインフラの自動化を実現、いま注目のクラウド型マネージドサービスの実力

複雑化を続けるITシステムの運用管理は、企業にとって大きな負担だ。そこで負担を軽減するものとして注目したいのが、クラウド上でさまざまな機能を利用できるマネージドサービスだ。本資料では、その詳細を解説する。

事例 プリサイスリー・ソフトウェア株式会社

SAPデータの処理時間を4分の1に短縮、ロクシタンはどうやって実現した?

SAP ERPを活用して、事業部門のデータ作成/変更を行っているロクシタンでは、マスターデータ管理の煩雑さに伴う、処理時間の長さが課題となっていた。これを解消し、SAPデータの処理時間を4分の1に短縮した方法とは?

事例 株式会社primeNumber

一週間かかっていたデータ転送が30分で完了、事例に学ぶデータ基盤の導入効果

データの利活用を進めるためにはデータ基盤の導入が必要だ。しかし、データ基盤を構築/運用するためにはさまざまな課題を乗り越えなければならない。本資料では、データ活用環境の構築に成功した15社の事例からそのヒントを解説する。

製品レビュー 日本オラクル株式会社

有用なインサイトを獲得するには? 実践を阻む課題を解消するデータ基盤活用術

データから得られるインサイトを活用して、企業の競争力を強化していくことの重要性が高まっている。しかし、有用なインサイトの生成は簡単なことではない。その実践を阻む課題を確認しながら、解決策について解説する。

製品資料 ユーソナー株式会社

潜在ターゲットへのアプローチを効率化、消費者の真のニーズを捉える方法とは?

昨今、法人営業においては消費者のニーズを正確に捉え、迅速に対応することが求められている。こうした中で注目されているのが、インテントデータ活用による顧客の興味関心の可視化だ。本資料では、インテントデータのポイントを解説する。

From Informa TechTarget

お知らせ
米国TechTarget Inc.とInforma Techデジタル事業が業務提携したことが発表されました。TechTargetジャパンは従来どおり、アイティメディア(株)が運営を継続します。これからも日本企業のIT選定に役立つ情報を提供してまいります。

ITmedia マーケティング新着記事

news046.png

「ECプラットフォーム」売れ筋TOP10(2025年4月)
今週は、ECプラットフォーム製品(ECサイト構築ツール)の国内売れ筋TOP10を紹介します。

news026.png

「パーソナライゼーション」&「A/Bテスト」ツール売れ筋TOP5(2025年4月)
今週は、パーソナライゼーション製品と「A/Bテスト」ツールの国内売れ筋各TOP5を紹介し...

news130.jpg

Cookieを超える「マルチリターゲティング」 広告効果に及ぼす影響は?
Cookieレスの課題解決の鍵となる「マルチリターゲティング」を題材に、AI技術によるROI向...