ビッグデータ分析を応用したセキュリティ対策は有効だが、万能薬ではない。しかし、他の手法と組み合わせることでより有益なツールとなる。
サイバー攻撃に直面する企業にとっては、ビッグデータ分析が自社の回復力を高める便利なツールになる。こう語るのは、ソフトウェア市場のアナリスト兼ITコンサルタントのカーステン・バンゲ氏だ。
本記事は、プレミアムコンテンツ「Computer Weekly日本語版 7月6日号」(PDF)掲載記事の抄訳版です。本記事の全文は、同プレミアムコンテンツで読むことができます。
なお、同コンテンツのEPUB版およびKindle(MOBI)版も提供しています。
Business Application Research Center(BARC)を創立し、マネージングディレクターを務める同氏は次のように指摘する。「最近の調査によると、ビッグデータセキュリティ分析を使用している企業の53%が、ビジネス上のメリットは『大きい』と評価していることが分かった」
BARCの調査によると、ビッグデータ分析の全面的な導入率は比較的低いものの、調査に参加した「先進的企業」の3分の2以上がユーザー行動分析などの高度なビッグデータセキュリティ分析を導入している。ここでいう「先進的企業」とは、自社のセキュリティ分析スキルや能力が他社よりも「優れている」と自己評価した企業を指す。
サイバーセキュリティに対する企業の回復力を高めるには、ユーザー行動分析が役立つというのがバンゲ氏の意見だ。その理由として、ユーザーの行動を追跡することで、例えば通常の行動から著しく外れた行動を検知したら、悪意のある行為をする恐れがあると警告できることを挙げた。
「行動パターンの特定は、そのほとんどが30〜40年ほど前の分析手法で実現されており、特別新しいものではない。だが、それを複数のITシステムにまたがる非常に巨大なデータセットに対して適用できるようになったのは最近のことだ」
本記事は抄訳版です。全文は、以下でダウンロード(無料)できます。
■Computer Weekly日本語版 最近のバックナンバー
Computer Weekly日本語版 6月22日号:ネットワーク市場を激変させるNFV
Computer Weekly日本語版 6月8日号:ブロックチェーンのススメ
Computer Weekly日本語版 5月25日号:ビジネス化するランサムウェア
生活者の生成AI利用動向 10代後半はすでに5割近くが経験――リクルート調査
テキスト型生成AIサービスの利用経験者の割合は若い年代ほど高く、特に10代後半はすでに5...
2023年のSNS炎上総数は189件、炎上元の媒体1位は「X」――コムニコ「炎上レポート」
コムニコが「炎上レポート」2023年版を公開しました。
今度の「TikTok禁止」はこれまでとどう違う?
米国ではまたしてもTikTok禁止措置が議論されている。これまでは結局実現に至らなかった...