ビッグデータ分析を応用したセキュリティ対策は有効だが、万能薬ではない。しかし、他の手法と組み合わせることでより有益なツールとなる。
サイバー攻撃に直面する企業にとっては、ビッグデータ分析が自社の回復力を高める便利なツールになる。こう語るのは、ソフトウェア市場のアナリスト兼ITコンサルタントのカーステン・バンゲ氏だ。
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Business Application Research Center（BARC）を創立し、マネージングディレクターを務める同氏は次のように指摘する。「最近の調査によると、ビッグデータセキュリティ分析を使用している企業の53％が、ビジネス上のメリットは『大きい』と評価していることが分かった」
BARCの調査によると、ビッグデータ分析の全面的な導入率は比較的低いものの、調査に参加した「先進的企業」の3分の2以上がユーザー行動分析などの高度なビッグデータセキュリティ分析を導入している。ここでいう「先進的企業」とは、自社のセキュリティ分析スキルや能力が他社よりも「優れている」と自己評価した企業を指す。
サイバーセキュリティに対する企業の回復力を高めるには、ユーザー行動分析が役立つというのがバンゲ氏の意見だ。その理由として、ユーザーの行動を追跡することで、例えば通常の行動から著しく外れた行動を検知したら、悪意のある行為をする恐れがあると警告できることを挙げた。
「行動パターンの特定は、そのほとんどが30～40年ほど前の分析手法で実現されており、特別新しいものではない。だが、それを複数のITシステムにまたがる非常に巨大なデータセットに対して適用できるようになったのは最近のことだ」
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