“善意のハッカー”が作成したという「Hajime」の目的は、IoTデバイスのセキュリティ強化にあるようだ。だが遠隔操作の仕組みを持つHajimeを“善玉”だと言い切ってしまってよいのだろうか。
モノのインターネット（IoT）デバイスに感染し、ネットワーク経由で感染を広げるワームの1種である「Hajime」。その感染手法は、多数の感染デバイスによるbotネットを構成するマルウェア「Mirai」と似ている。だが、その目的は感染したデバイスを攻撃することではなく、デバイスのセキュリティを強化することのようだ。Hajimeは攻撃のための機能を持たず、“善意のハッカー”と称する作成者からのメッセージを表示する。
Hajimeのような“サイバー自警団”的なマルウェアは有益なのだろうか。Hajimeが悪意のあるマルウェアに変わったり、悪影響を及ぼしたりする可能性はないのか。専門家のニック・ルイス氏が解説する。
今の段階では、IoTデバイスのセキュリティを確保するにはサイバー自警団にでも頼る他なさそうに見える。これまでのところ、セキュリティ業界の成果はほとんど見られない。規制整備は意義があるだろうが、責任の所在に関する問題は依然として山積みだ。
セキュリティの低いIoTデバイスを購入して利用している企業に責任はあるのか。デバイスの製造元やソフトウェアの開発元は責任を負うべきか。セキュリティの重要性を十分に教えなかったソフトウェア開発教育者はどうか。利用者に配慮すべきだった標準策定組織や業界団体は――。
サイバー自警団に頼るしか打つ手がない状況は倫理的に問題があり、よくない前例となるなど諸問題が付きまとう。そうでなくても別の解決策を探して知恵を絞る必要がある。
Copyright © ITmedia, Inc. All Rights Reserved.
サイバー攻撃による被害は、金銭的な損失だけでなく、信用の失墜や業務継続への支障といった経営上のリスクに直結する。このようなリスクへの備えとして有効なのが、「脆弱性診断」だ。脆弱性診断の目的や実践方法について解説する。
昨今、組織のネットワーク外に分散したエンドポイントが、攻撃者にとって格好の標的になっている。このような中でエンドポイント保護の新たな形として期待を寄せられているのがEDRだ。しかし、運用が難しいなどの課題も多い。
サイバー攻撃が激化する中、防御側は限られたリソースで対策することに苦慮している。こうした状況において組織が優先すべきは、エンドポイントと認証情報の保護であり、これらの有効な防御手段として注目されているのが、XDRとITDRだ。
昨今、セキュリティ教育の重要性が高まっている。しかし、効果を正確に測ることが難しく、目標設定や運用に悩むケースも少なくない。本資料では、担当者の負担を軽減しながら、このような問題を解消する方法を紹介する。
情報セキュリティ対策では、従業員の意識を高めるための“教育”が重要となる。しかしセキュリティ教育は、効果の測定が難しく、マンネリ化もしやすいなど課題が多い。効果的なセキュリティ教育を、負荷を抑えて実現するには何が必要か。
「テレワークでネットが遅い」の帯域幅じゃない“真犯人”はこれだ
ネットワークの問題は「帯域幅を増やせば解決する」と考えてはいないだろうか。こうした誤解をしているIT担当者は珍しくない。ネットワークを快適に利用するために、持つべき視点とは。
「サイト内検索」＆「ライブチャット」売れ筋TOP5（2025年5月）
今週は、サイト内検索ツールとライブチャットの国内売れ筋TOP5をそれぞれ紹介します。
「ECプラットフォーム」売れ筋TOP10（2025年5月）
今週は、ECプラットフォーム製品（ECサイト構築ツール）の国内売れ筋TOP10を紹介します。
「パーソナライゼーション」＆「A／Bテスト」ツール売れ筋TOP5（2025年5月）
今週は、パーソナライゼーション製品と「A／Bテスト」ツールの国内売れ筋各TOP5を紹介し...
ITmediaはアイティメディア株式会社の登録商標です。
